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ジェネレーションマネジメント研修 〜若手社員をやる気にさせるには〜(2日間)

いつの時代も「いまどきの若者は〜」と言われ、未熟さや甘さを指摘されてきました。一方でITが進み、ミレニアル世代と呼ばれる若手の能力や発想が世の中を動かしつつあります。まずは自分たちが、若手を理解し、能力を引き出す術を学びませんか?

※当公社の研修は中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対 象 若手部下を持つ管理監督者、リーダーの方
日 時 2019年2月19日(火)、20日(水) 10:00〜17:00
受講料 16,000円
会 場 (公財)東京都中小企業振興公社
(東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎)
募集人数 14人(先着順)
講 師 株式会社モチベーションインスティチュート 代表取締役 青木 秀樹氏
1977年パナソニックFAシステム株式会社入社、製造業向けの自動化設備のシステム営業、経営企画、管理職、販社統合プロジェクトリーダー、ファインデバイス事業BU長を経て、2006年に起業し現職に至る。営業職時代の全国トップセールス賞受賞経験を活かした、セールスプロセスコンサルティングをはじめ、人と組織の成長に向けた働き方改革など、やり甲斐を感じる仕事をするための人材育成を幅広く展開中。
内 容 現代は、効率化、合理化、そして働き方改革が進むことで、職場のコミュニケーションまでも、そぎ落とされています。
そのため、若手社員は一刻も早く一人前になることが求められていますが、主体的に動けない、やる気がない、打たれ弱いといった声があちこちから聞かれます。
本研修は、その世代間ギャップに正面から迫り、解消するスキル獲得を目的としています。
若手層を時代背景や教育環境から、あらためて理解を深め、自分たちとの違いを浮きぼりにし、自らの関わり方を変えていくことが、ギャップを縮める第一歩となります。
実践的なワーク(ロープレやケーススタディ、グループディスカッションなど)を用いて、すぐに使えるコミュニケーション力やモチベーションマネジメントの手法を学びます。 【プログラム内容】 <1日目>
  • キャリアのライフラインと時代背景を考える
  • ミレニアル世代とは?多様性の時代とは?
  • 世代間のコミュニケーションギャップの実際
  • 世代間の関係性の質を上げる
<2日目>
  • 自分たちの仕事の意味づけを考える
  • 若手世代のやる気、モチベーションマネジメント
  • ケーススタディ「ある若手社員に困っているので〜」
  • 若手社員との協働で創っていくこれからの時代
※プログラム内容は、一部変更することがあります

申込方法

(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

ネットクラブ会員の方のお申し込みはこちらから  → 一般の方のお申し込みはこちらから

(2)「FAX」でお申し込みの方

下記より「受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

「受講申込書」のダウンロードはこちらから [Word:25KB]

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
【振込案内】
お申し込み受付後、メールまたはFAXにて「受講料入金手続きのご案内」を送付します。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡をお願いします。
【受講料】
開催日の10日前までにお支払いいただきます。
受講日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、お振り込みいただきました受講料につきましては、理由の如何を問わずご返金は致しかねますので予めご了承ください。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
      ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人材支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL:03-3251-7904 / FAX:03-3251-7909
E-mail:kigyo-kensyu@tokyo-kosha.or.jp

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