支援します! 公社は企業のパートナー 公益財団法人東京都中小企業振興公社

「〜したい」「〜に困っている」など目的別に検索できます。

相談案内相談案内

新任課長級研修
(チームの活力を高めるマネジメントとは)

管理職には2種類あります。
チームの活力を奪ってしまう管理職と、チームの活力を高め続ける管理職です。
両者の決定的な違いとは何でしょうか?
人は、どうすれば活力を高められるのか?
チームは、どうすれば活力を高め続けられるのか?
そのためには、絶対に外してはならないチームマネジメントの原則とやり方があります。
そしてそのやり方は、新任の課長職だからこそ取り入れやすいものです。
この研修では、原理原則と共に、具体的なやり方を学び、明日からの実践につなげていただきます。

※当公社の研修は中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対 象 新任の課長級職の方
※現在の課長級研修は秋に実施予定です。
日 時 平成31(2019年)年5月23日(木)・6月26日(水) 10:00〜17:00
受講料 20,000円
会 場 (公財)東京都中小企業振興公社
(東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎)
募集人数 20人(先着順)
講 師 株式会社リスペクト 竹内 直人氏
企業の組織開発のスペシャリスト。
コーチングが日本に紹介される以前の22年前から質問中心の人材育成手法を使い、200社以上をサポートする。
現場の中で開発した『真本音コミュニケーション』を使い、社長と共に社員がイキイキと活躍する自律調和型組織を創り、社長の想定を超える業績創りをサポートしている。
内 容
    <1日目>
  1. 人は、どうすれば活力を高められるか?
    外から与えなければならない活力ではなく、内側から活力が湧き続けるには、何をすればよいかを学びます。
  2. 活力を高め合えるコミュニケーションとは?
    コミュニケーションの取り方が原因で、活力をダウンさせている組織は非常に多いです。
    一人一人の活力が高まり合う最も簡単なコミュニケーション法を学びます。
  3. 課長職としての中心軸を定めようI
    この日、学んだことをもとに、課長職としての自分自身の指針(中心軸)を定め、次の日から実践します。
    <2日目>
  1. チームの活力を高める5つのステップとは?
    チームとしての活力を着実に高めていくためのステップを学びます。
    明日から実践するための具体的な手法です。
  2. 課長職としての中心軸を定めようII
    ここでは、「どんなチームを創りたいか?」という視点から、課長職としての指針(中心軸)を定めます。
  3. まずは第一のステップから始めよう
    5つのステップの内の第一ステップを実践するため、イメージングと計画立てを行ないます。
    明日から即、実行です。

※プログラム内容は、一部変更することがあります。

申込方法

(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

ネットクラブ会員の方のお申し込みはこちらから  → 一般の方のお申し込みはこちらから

(2)「FAX」でお申し込みの方

下記より「受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

「受講申込書」のダウンロードはこちらから [Word:25KB]

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
【振込案内】
お申し込み受付後、メールまたはFAXにて「受講料入金手続きのご案内」を送付します。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡をお願いします。
【受講料】
開催日の10日前までにお支払いいただきます。
受講日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、お振り込みいただきました受講料につきましては、理由の如何を問わずご返金は致しかねますので予めご了承ください。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
      ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人材支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL:03-3251-7904 / FAX:03-3251-7909
E-mail:kigyo-kensyu@tokyo-kosha.or.jp

サイトマップ