セミナー
知的財産入門 ～楽しく学べる中小企業のための知的財産入門～(Webセミナー)
掲載日：2021/3/12
新製品を開発した。ＥＣサイトを開設する。このようにビジネスを進めるうえで、製品やサービスの技術、アイデア、デザイン、ネーミングなどを守ることが重要になります。守るための要は「知的財産」です。まずは知的的財産を知ること（気付き）から始めましょう。
本セミナーはビジネスに身近な事例を使い、製品・サービスをどのようにして知的財産で守るのかの基礎的な説明をします。これから知的財産を学びたいという方は是非ご参加ください。
※当講座にはインターネット回線を使用します。受講に伴う通信料は受講者負担となります。
※接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願い致します。
| 分野 | 知的財産全般（特許・実用新案・意匠・商標・著作権・不正競争防止法・営業秘密等 |
|---|---|
| 開催日時 | 2021年4月16日（金） 午後2時～4時 |
| 開催形式 | Webセミナー「Zoom」を使用 ※受講方法等は別途お申込み者様へご案内致します ※PCやタブレットなどの端末と、インターネット環境、メールアドレスが必要です |
| 内容 | ご案内チラシ 〇ビジネスの身近でおこる知的財産の成功・失敗事例 〇製品・サービスを知的財産で守る方法 〇知的財産全般（特許・実用新案・意匠・商標・著作権・不正競争防止法・営業秘密）の基礎知識 |
| 講師 | 東京都知的財産総合センター 知的財産アドバイザー 山崎 紳正 |
| 対象 | 都内中小企業の方（注1）、都内個人事業主の方で、これから知的財産、特に特許について学びたい方 |
| 定員 | 150名 |
| 申込 | 以下の申込フォームに入力、送信してください。申込期限4月15日(木）12：00 都合によりキャンセルされる場合は、必ずご連絡ください。（注2） 受講日の1～2日前頃にメールにて当日の視聴方法のご案内を送付いたします。 前日になっても受講案内メールが届かない場合はお問い合わせください。 お申し込みが完了すると自動返信メールが届きます。受講いただけない場合は別途ご連絡を差し上げます。 |
| 費用 | 無料 |
| 問い合わせ先 | 東京都知的財産総合センター【担当：セミナー担当】 電話：03-3832-3656 FAX：03-3832-3659 E-mail：chizai@tokyo-kosha.or.jp |
（注1） 大企業の方、士業及びコンサルタントの方等の受講はご遠慮頂いております。
また、大企業の関連会社の方、都外の方は定員の関係上、受講をお断りさせて頂く場合があります。
（注2） 申し込み後に受講をキャンセルする場合は、なるべく早めにご連絡ください。
事前のご連絡がなかった場合、以降の受講をお断りさせて頂く場合があります。
（注3）セミナーの録音・録画は禁止とさせていただきます。
※本内容は、令和3年度予算が都議会で成立した場合に実施します。
※天災等のやむを得ない事情により実施が困難となった場合、セミナーを中止する場合があります。予めご了承ください。
セミナーお申込みフォーム
WEBセミナーについて
- 本セミナーはインターネット回線を通じたオンライン形式（Zoomを利用）で行います。
オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。 - 以下のテストURLにアクセスし、Zoomのインストール、接続等をご確認ください。
●テストURL：http://zoom.us/test
※テスト詳細についてはZoomのヘルプセンターをご参照ください。
●ヘルプセンターURL：https://support.zoom.us/hc/ja/articles/115002262083 - タブレットやスマートフォンでも視聴できますがZoomアプリのインストールが必要です。
また、一部機能が限られる可能性があります。 - 講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。
※「入力フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
- 会員登録ページからメールアドレスを入力
- 受信したメールのURLから会員情報を入力
- 会員登録をしたらこのページに戻り、「こちらからお申込みください」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
- セミナー申し込みは終了しました
申込者情報のお取り扱いについて
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東京都知的財産総合センター（（公財）東京都中小企業振興公社） - 利用目的
(1)当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
(2)経営支援・技術支援等、各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記利用目的の(2)を希望されない方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱 (PDF)」に基づき管理しておりますので併せてご参照ください。