36仕事の成果等によらず、年齢や勤続年数といった人に属する要素により決定される賃金職務や職種といった仕事の内容、職務の遂行能力、仕事の成果・結果などを考慮し決定される賃金属人給と仕事給の両方からなる賃金1等級一般180,000180,500181,000181,500182,000182,500183,0002等級一般200,000200,600201,200201,800202,400203,000203,600年齢給、勤続給職能給、職務給、役割給、成果給職能給＋勤続給4等級係長280,000280,800281,600282,400283,200284,000284,8005等級課長350,000351,000352,000353,000354,000355,000356,000分類属人給型仕事給型総合給型号棒1234567図表2－23 基本給の種類図表2－24 賃金表（例）内容総合職3等級主任230,000230,700231,400232,100232,800233,500234,200代表例6等級部長450,000451,200452,400453,600454,800456,000457,200属人給は年功序列型賃金であり、以前の日本企業では、年齢給や勤続給が主流でした。これらの賃金は従業員にとって安定したものですが、頑張っても頑張らなくても給与が変わらないため、挑戦意欲が沸きにくい賃金と言えます。それに対し、仕事給は職務や職能、結果などから決定される成果主義型賃金と言えます。結果や成果などに応じて賃金は上昇するため、頑張って成果を出せば報われるチャレンジ性の強い制度ですが、成果次第では賃金が減少する可能性もあるものです。総合給は、属人給と仕事給の両方から構成される賃金を基本給とするものです。しかし、属人給をどの程度の割合にし、仕事給をどの程度の割合にするかによって、その内容は大きく変わってきます。また管理職には成果給として、それ以外の非管理職には総合給とするなど役職の違いによって基本給の種類を変えているケースもみられます。これからの時代、年功序列型賃金からますます成果主義型賃金へ移行することは大きな流れと言えます。その際に、どのような成果型賃金へ移行するのか、賃金は労働の対価であるという大前提の下、企業にとって従業員の何に価値を見出してどのように賃金を支払うのか、それを考えて決定することが求められています。②賃金表賃金表とは、年齢や資格・等級、役職などにより定めた従業員が受ける賃金の一覧表のことです。規模の大きくない企業では、社長がいわゆる「鉛筆をなめて」賃金を決定している企業もありますが、賃金表を作成することで、賃金の透明性が図られ、従業員のモチベーションが向上することが期待されます。
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