近年、深刻化する人手不足の対応策として、業種、規模を問わず様々なロボットを活用することで生産性の向上を図る機運が高まっています。
本セミナーでは、東京都中小企業振興公社のサービスロボット相談員・導入前適正化診断員である原広仁氏によりサービスロボットの現状をお話頂くとともに、株式会社ABEJAの羽田卓生氏より、様々な分野におけるサービスロボットの導入事例についてご講演頂きます。また講師2名によるパネルディスカッション形式にて、サービスロボットによる生産性向上の可能性についてお伝え致します。
ロボット導入にご興味のある中小企業様は、この機会にぜひご参加下さい。
| タイトル | 第6回ロボット導入・活用セミナー ～サービスロボットによる生産性向上の可能性について～ |
|---|---|
| 対 象 | 都内に主たる事業所がある中小企業 （コンサルタントの方はご遠慮下さい） |
| 日 時 | 令和2年3月18日（月）13：30～16：30（受付13：00～） |
| 費 用 | 無料 |
| 会 場 | エッサム神田ホール1号館 2階多目的ホール （東京都千代田鍛治町3丁目2-2） ※会場の場所が当公社（秋葉原）ではありません。ご注意ください。 |
| 定 員 | 50名（先着） |
| 申込締切 | 定員に達し次第、締め切ります |
| 13：30～14：00 | 講演「サービスロボットの現状」 公益財団法人 東京都中小企業振興公社 サービスロボット／相談員・導入前適正化診断員 原 広仁 氏 |
|---|---|
| 14：00～14：45 | 講演「最新のサービスロボット導入・活用事例」 株式会社ABEJA 新規事業担当 羽田 卓生 氏 |
| 14：45～15：00 | 休憩 |
| 15：00～15：45 | パネルディスカッション 「サービスロボット導入・活用のポイント」 パネリスト 原 広仁 氏 パネリスト 羽田 卓生 氏 |
| 15：45～16：30 | 公社事業の紹介／ロボット導入・活用支援等 ロボット導入・活用支援 等 |
羽田 卓生 氏
株式会社ABEJA 新規事業担当
1998年にソフトバンク入社後、出版事業部に配属。2007年のボーダフォン買収後は、通信ビジネスに主に従事。2013年、あらゆるロボットの制御を担う汎用の基本ソフト（ＯＳ）「V-Sido」を開発・販売するアスラテック株式会社の立ち上げ時より同社に参画し、現在同社のパートナーロボットエヴァンジェリストとして活動。2019年より、株式会社ABEJAに参画。そのほか、Mira Robotics株式会社パートナー/ストラテジスト、任意団体ロボットパイオニアフォーラムジャパン 代表幹事、特定非営利活動法人ロボットビジネス支援機構（RobiZy）アドバイザーほか、執筆活動も行う。
原 広仁 氏
公益財団法人 東京都中小企業振興公社
サービスロボット／相談員・導入前適正化診断員
日本ユニシス株式会社を経て独立。案内ロボット、RFID棚卸ロボットと画像認識、自然言語処理等のAI機能やクラウドサービスを組み合わせたサービスロボット実用化が専門。
公社では、都内中小企業のロボット導入・活用を促進するため、①セミナーや見学会の開催を通じた情報及びノウハウの提供、②導入を検討している企業に対する窓口相談・出張相談、合同研究会（システムインテグレーターとの情報交換）、個別診断の実施、③導入・活用により生産性の向上が期待できる企業への設備助成の支援を行います。
公社では、ロボットの導入・活用等に関する相談窓口を設置しています。
お申し込みは（1）「申込フォーム」または（2）「FAX」、「郵送」で受け付けております。
なお、受講証等は発行いたしません。申し込み後の確認連絡なども差し上げておりませんので、申し込み後は当日直接会場までお越しください。
下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ 中止
下記より「参加申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえFAXまたは郵送にてお送りください。
→ 中止
利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF：146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
