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モチベーションとメンタルヘルスを両立できる職場になるために
第1回 メンタルヘルス ラインケア講座・セルフケア講座【受講料無料】
仕事へのやる気と不安、生活の変化から不安定になることもある新入社員。
その一方で企業側は、人手不足の状況下において、新入社員に早く仕事に慣れてもらい、即戦力としてモチベーション高く働いてもらうことを希望しています。
このような状況下、新入社員のモチベーションを高め、生産的に働ける環境をつくるためには、「ラインケア」、「セルフケア」の2つを両立することが重要です。
本セミナーはラインケア・セルフケアの内容をリンクした構成としておりますので、同じ職場の方がそれぞれ参加いただくと、相手の立場や考え方への理解が深まり、モチベーションとメンタルヘルスを両立できる職場実現へ近づきます。
●ラインケア…上司が部下のマネジメント、メンタルケアを行うこと
●セルフケア…自分自身でメンタルケアすること
※当講座にはインターネット回線を使用します。受講に伴う通信料は受講者負担となります。
※接続不良に伴うサポートは公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願い致します。
開催概要
| セルフケア【新入・若手社員向け】 | ラインケア【経営者・監督者向け】 | ||
| テーマ | 前向きに仕事に取り組むためのコミュニケーション・セルフケア手法 | 若手のモチベーションとメンタルヘルスを両立させるための実践的コミュニケーション | |
|---|---|---|---|
| 対象 | 都内中小企業で働く方（新入・若手社員向け） | 都内中小企業の経営者・管理監督者等のラインケアを実践する方 | |
| 日時 | 令和2年6月3日（水） 13：00～17：00（開場12：30） |
令和2年6月22日（月） 13：00～17：00（開場12：30） |
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| 受講料 | 無料 | ||
| 会場 | インターネット回線を通じたオンライン形式（ZOOMを利用） ※新型コロナウイルス感染症対策の為、オンラインでの開催となりました。 |
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| 募集人数 | 各回 35名（先着順） | ||
| 講師 | （一社）日本産業カウンセラー協会 シニア産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、公認心理師 松崎 優佳 氏 |
（一社）日本産業カウンセラー協会 産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、公認心理師 野村 式栄 氏 |
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| 内容 | 1.メンタル不調未然予防の重要性 2.ストレスチェックでわかる私のSOSサイン 3.社会人として求められる“力”とは （1）今どきの「報・連・相」活用術 （2）相談力の高い部下が上司から好かれる理由 （3）困難を乗り越え、気持ちを立て直すには？自分のモチベーションは自分で高める！ 4.働きやすい環境をつくるコミュニケーション手法 5.空き時間で上手にストレス対処する方法 （1）自律神経について （2）睡眠とストレスの関係 （3）簡単にできるリラクセーション法 |
1.メンタルヘルスケアの必要性～職場全体の心理的安全性の向上が、リスク低減と生産性向上に関係している？！～ 2.メンタル不調の原因と特徴（ストレスについて） 3.最近の若者世代（新入社員）の傾向 4.ラインケアの基礎知識と具体的な方法 5.メンタル不調を回避するコミュニケーション手法の実践 （1）自分と相手の対人キャラクター分析 （2）若手から話を聞く時のポイント（傾聴） （3）若手に指示をする時のポイント（アサーション） 6.予防から休職復職までの対応の流れ |
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申込方法
（1）「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
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（入力フォーム専用サイトに移行します）
（2）「FAX」でお申し込みの方
下記より「受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。
オンラインセミナーについて
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申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供（以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
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・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
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