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リーンローンチパッドで身に付ける顧客志向
良い製品・サービスなのになぜか売れない。話をしても理解してもらえないという事はありませんか？自社の思いと顧客ニーズとの間にあるギャップがどのようなものかが分からないと、成約には中々つながりません。
本プログラムは、仮説検証を繰り返しながら効率的に事業立ち上げていくリーンスタートアップの学習プログラムである「リーンローンチパッド」を中小企業向けにアレンジした全4日のプログラムとして開催します。プログラム前半は、あなたの会社の製品・サービスにおける想定顧客を考え、後半に実市場でのその考えを検証して、自社の思いと顧客ニーズとの間にあるギャップが何であるかを明確にします。
毎回宿題が課される大変なプロブラムですが、終了時には市場とのギャップだけでなく顧客ニーズのつかみ方が身に付きます。販路開拓に不安がある方は是非ご参加ください!
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本セミナーの案内チラシはこちら (133.24 KB)
をクリックしてダウンロードしてください。
1.ポイント
（1）実践的なプログラム
理論の習得だけでなく、参加者自身の製品・サービスを用いた分析や実市場でのニーズ検証を実施するなど、本業に直接効果がある実践的プログラムです。
（2）国内外で実績のある手法
リーンローンチパッドは、仮説検証を繰り返しながら効率的に事業立ち上げる手法であり、国内外で数多くの実績をあげているリーンスタートアップの学習プログラムです。
（3）受講費無料
全4回（2ヶ月）のプログラムが、1社あたり最大3名まで無料で受講できます。
2.プログラムの内容
全4日の前半で参加自身の想定顧客を詳細に分析し、ビジネスモデルの仮説を構築していきます。後半は、その仮説を実市場で検証して、ビジネスモデルの問題点を明らかにし、どのように改善すれば顧客に受け入れられるかを考えていきます。
なお、その回の講義内容を基にした宿題（3週間で顧客インタビュー10件等）が毎回課されます。
【主な内容】
・顧客を見つけ方（ビジネスモデルの構築）
・顧客インタビュー手法
・顧客インタビュー結果の振り返り
・ビジネスモデルキャンバス
3.講師のご紹介
堤 孝志 氏
ラーニング・アントレプレナーズ・ラボ株式会社 代表取締役
事業化プロセスを活用してスタートアップの投資育成を行うシードアクセラレーターを運営する。総合商社、シリコンバレー及び国内のVCでの通算20年以上にわたる新規事業の立ち上げとベンチャー投資の経験と、「顧客開発モデル」等の事業化手法の知見とをブレンドした経営支援が強み。東京理科大学工学部卒、McGill大学MBA、早稲田大学客員教授。訳書に「アントレプレナーの教科書」等がある。
4.受講対象
都内中小企業の役員・従業員の方
（1）特にオススメの方!
・良い製品・サービス作っているがなぜか売れない
・新規顧客の開拓に行き詰まっている
・製品・サービスの新規事業を担当している
（2）受講に必要な知識・経験等
・自社の製品・サービスを他の受講者の前で話すことができる
・宿題をこなすことができる
・宿題をこなすことができる
5.開催概要
| 項 目 | 詳 細 |
|---|---|
| 開催日時 | 6/30（火）、7/14（火）、8/4（火）、8/25日（火） ※各日とも14:00～17:00（13:30開場） |
| 会 場 | 公益財団法人東京都中小企業振興公社 事業戦略部 経営戦略課 会議室 （東京都千代田区神田和泉町1-13住友商事神田和泉町ビル 9F） |
| 受講料 | 無料 |
| 定 員 | 6社（1社につき3名まで参加可能） ※応募者多数の場合はエントリー時のアンケート内容にて選考します。 |
| 申込期限 | 2020年6月12日（金） |
※状況によっては、オンライン開催となる場合がございます。
6.お申し込み方法
お申し込みをされる場合は、次の黄色い枠内のリンク先のページの申込フォームにて必要事項を入力してください。なお、お申し込み後の連絡はございませんのでご注意ください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ お申し込みはこちらから（入力フォーム専用サイトに移行します）
7.申込者情報のお取り扱いについて
（1）利用目的
当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
（2）第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※上記「（1）‐イ」および「（2）‐イ」をお望みでない方は、当事業担当者までご連絡下さい。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF：146KB]
」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。