第1回販路開拓支援セミナー
動画を活用して商品やサービスのファンを増やし、売上を上げる仕組みづくり
公社では、都内中小企業の優れた開発製品・技術に対して国内販路開拓を支援することにより、中小企業の営業力を強化する「中小企業ニューマーケット開拓支援事業」を実施しています。
販路開拓に必要な知識の習得を希望する企業をお待ちしています。
開催概要
タイトル | 動画を活用して商品やサービスのファンを増やし、売上を上げる仕組みづくり |
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日 時 | 2020年7月27日(月) 14:00~17:00(13:30より受付開始) |
開催形式 | ライブ形式によるWEBセミナー(ZOOMを利用します) セミナーにご参加される際のURLを前日までにメールでお知らせいたします。インターネットの接続環境をご確認ください。 |
受講料 | 無料 |
募集人数 | 40名程度(先着順・要事前申し込み) |
申込期限 | ※定員に達したため募集を終了しました |
講 師 | 【プロフィール】 水越浩幸氏 1960年(昭和35年)、東京都に生まれる。大正10年に創業の印刷会社の3代目となるが、創業100年目にして印刷の仕事がなくなり、動画コンサルタントへ業態変革。 2010年5月より、インターネットテレビ「どんどん夢が叶う・メディカツ」を毎週配信。10年間で500回を数える。これまでに、テレビ番組などでもお馴染みの、シンガーソングライター、歌手、スポーツ選手など、多くの著名人も出演している。現在は、動画の専門家としてオンライン上のスクールやコンサルで、お金を生み出し、売上を上げる仕組み作りを広めている。これまでに、たった1回の動画配信で20万円、60万円、100万円の売上の計上や、年商数万円だった主婦が1,000万円を越えるなどの結果が続出している。 ■著書 2011年5月『ビジネスで好印象を与えるメールの7つの決まりごと』同文舘出版 2016年6月『これからの中小店は「動画」で販促・集客しよう!』同文舘出版 |
セミナー内容 | YouTubeは世界第2位の検索エンジンとなり、今年はいよいよ5Gの世界に突入。スマホで動画が今より当たり前に行き交うことに。動画を活用していないということは、見つけてもらえないということと等しくなります。正しく動画を活用することで、ファンが増え売上が上がる、その仕組みづくりについて詳しくお伝えします。 (1)「動画」を使うことで何が変わるか ・「動画」にはどんな活用法があるのか? ・「動画」を活用することで何が変わるのか? ・「動画」を活用することでどんな効果が得られるのか? 【事例】「動画」を活用して印刷業からコンサルタントへ業態変革 (2)「YouTube」活用法 ・どんな動画を撮影すればいいのか? ・必要な機材、撮影方法など大公開 ・「YouTube」活用で効果を出す大事な3つのポイント 【事例】町の小さなお店がYouTubeを活用して、全国だけでなくまた海外からもお客様が来店した秘密とは (3) 「ライブ動画」活用法 ・「ライブ動画」とは何か ・「ライブ動画」の始め方 ・ビジネスに活用する「ライブ動画」で効果を出す大事なポイント 【事例】たった1回の「ライブ動画」で100万円売り上げた秘密とは (4)「オンライン講座」活用法 ・「オンライン講座」とは何か ・誰もが作れる「オンライン講座」の作り方 ・売上を上げる「オンライン講座」の大事なポイント 【事例】5日間で500万円売り上げたオンライン講座活用とは (5)「ZOOM」で働き方を変える活用法 ・「ZOOM」とは何か?その始め方とは? ・働き方を変える「ZOOM」の使い方とは ・「ZOOM」の活用で成果を出す最重要ポイント 【事例】Zoomレッスンでオンライン化を確立したパン教室 |
申込方法
お申し込みは「申込フォーム」または「メール」で受け付けております。
(1)「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
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(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
(2)「メール」でお申し込みの方
→※申し込みは終了しました
アンケートについて
セミナー終了後にGoogleFormsによるアンケートを実施いたしますのでご協力ください。
プライバシーに関する注意事項
・カメラはオフにすることを強く推奨いたします。カメラをオフにしない場合、映り込みによる機密情報が漏洩するリスクが伴います。
・ご参加された場合は、必ずマイクをオフ(ミュート)にしてください
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
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