タイトル | 事例から学ぶ! 成果のでている中小企業のテレワーク ~こうすれば製造業もうまくいく(テレワークの秘訣)~ |
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対 象 | 都内中小企業経営者、経営幹部等 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください |
日 時 | 令和2年12月11日(金)14:00~16:00 |
費 用 | 無料 |
会 場 | WEBセミナーによる開催となります。(Zoomを利用) 受講方法等の詳細についてはお申込者様へご案内いたします。 ※PCやタブレットなどの端末と、インターネット環境、メールアドレスが必要です。 |
定 員 | 100名程度 |
申込締切日 | 令和2年12月9日(水) |
・社内でテレワークが上手く活用できていない企業
・テレワークを活用してもっと成果を出したい企業
・製造業など他社のテレワーク活用事例を聞きたい企業
村 田 瑞 枝 氏
(一般社団法人 日本テレワーク協会 事務局長)
WEBシステム構築の経験を活かしテレワークを推進。1991年日本電信電話株式会社入社。人事部人材開発室を経て、マルチメディアビジネス開発部に所属。以降、25年間WEB戦略策定及び実施サポート、システム構築、デジタルマーケティングなどインターネット関連業務に携わる。中小企業診断士。1級ファイナンシャルプランニング技能士。ファイナンシャルプランナー(CFP)、WEB解析士、ロングステイアドバイザー。
2020年コロナ禍の真下に日本テレワーク協会へ。緊急事態宣言を乗り越えたテレワークの今後やワーケーションの普及促進に貢献すべく、研鑽を積んでいる。
・多くの企業が悩むテレワークの課題
・テレワークがうまくいっている企業のテレワーク活用の秘訣
・壁を乗り越えるためには何ができるのか?
・テレワークが社内に定着するための極意
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
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