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トップ > 研修・セミナー・講習会 > 令和2年度 城南支社 第3回産業セミナー 行動する人が社を変える!(感じる→考える→企てる)+(知ってる)「企画発想力人材」の育成・活用

令和2年度 城南支社 第3回産業セミナー 
行動する人が社を変える!
(感じる→考える→企てる)+(知ってる)
「企画発想力人材」の育成・活用

チラシ

社会環境が激変する時代、既存ビジネスにとらわれずに、市場性、新規性、収益性のある新たな事業を立ち上げて競争力を高めることが求められています。そのためには、視野を広げて新たな事業可能性を模索する「企画発想力人材」の育成・活用が必要です。 



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※当講座にはインターネット回線を使用します。受講に伴う通信料は受講者負担となります。

※接続不良に伴うサポートは公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願い致します。

開催概要

タイトル 行動する人が社を変える!
(感じる→考える→企てる)+(知ってる)
「企画発想力人材」の育成・活用
対 象 都内中小企業経営者、経営幹部等
※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。
日 時 令和3年3月4日(木) 14:00~16:00
費 用 無料
会場 WEBセミナーによる開催(Zoomを利用)
受講方法等の詳細についてはお申込者様へご案内いたします。
※PCやタブレットなどの端末、インターネット環境、メールアドレスが必要です。
定 員 100名程度
申込締切日 令和3年3月3日(水)12:00

◇このような方におすすめです◇

  • 企画発想力人材を育成したい企業
  • 企画発想力を活用して、新規事業を立ち上げたい企業
  • 既存ビジネスから脱却して新たな事業を立ち上げたい企業

講師

松澤 斉之 氏

松澤 斉之 氏 
(日本工芸株式会社 代表取締役)


中国四川大学に留学後、96年東京理科大学卒業。教育事業立ち上げ(現、株式会社ビジネス・ブレークスルー)に参画し、起業家育成学校アタッカーズビジネススクール事務局長就任。06年、新規事業開発支援を特長とするコンサルティング会社、株式会社フロイデ立ち上げに参画、役員就任(現在、パートナー)。アマゾンジャパン、ホーム事業部にてインテリア・雑貨・工芸関連商品の担当バイイングマネジャー業務に従事。信金中央金庫及び信用金庫経由での新規取引メーカー開拓スキームを確立。1000社以上のアマゾンでの販売(EC化)に貢献。16年日本工芸株式会社設立し代表就任。工芸品の越境EC事業及び販売事業などを展開。独立行政法人中小企業基盤整備機構 販路支援部 国際化支援アドバイザー。SBI大学院大学 経営管理研究科 講師。

講演内容

  • 企画発想力とは?なぜ企画発想力が求められるのか
  • イノベーション7つの機会の把握
  • 新規事業立ち上げのための7つのスキル
  • 新規事業がうまくいかない10の理由
  • 企画発想力 体感ワークショップ
 

申込方法

メールでお申し込みください。

「メール」でお申し込みの方

下記内容をメールにてお送り下さい。

 
・メール件名:「城南支社 第3回産業セミナー」と必ずご記入ください。
・メール本文:
 (1)企業名
 (2)参加者名
 (3)役職/部署
 (4)会社住所
 (5)連絡先電話番号
 (6)連絡先メールアドレス
 (7)セミナーで聞きたいこと(任意)
※(1)~(6)は必ずご記入の上、お送りください。

WEBセミナーについて

・本セミナーはインターネット回線を通じたオンライン形式(Zoomを利用)で行います。
 オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
・以下のテストURLにアクセスし、Zoomのインストールができるか、接続できるか等をご確認ください。
   ●テストURL: http://zoom.us/test
   ※テスト詳細についてはZoomのヘルプセンターをご参照ください。
   ●ヘルプセンターURL:https://support.zoom.us/hc/ja/articles/115002262083
・申込確認後、別途セミナー参加用のURLと受講方法等の詳細をメールにてご案内申し上げます。
 セミナー開催日時に、本参加URLよりログインしていただき、ご視聴ください。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますがZoomアプリのインストールが必要です。
 また、一部機能が限られる可能性があります。
・講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 申込先・問い合わせ先 □
(公財)東京都中小企業振興公社 城南支社
〒144-0035 東京都大田区南蒲田1-20-20
TEL:03-3733-6284 / FAX:03-3735-3758

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