人材育成・福利厚生
人材育成・福利厚生
社会環境が激変する時代、既存ビジネスにとらわれずに、市場性、新規性、収益性のある新たな事業を立ち上げて競争力を高めることが求められています。そのためには、視野を広げて新たな事業可能性を模索する「企画発想力人材」の育成・活用が必要です。
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| タイトル | 行動する人が社を変える！ （感じる→考える→企てる）＋（知ってる） 「企画発想力人材」の育成・活用 |
|---|---|
| 対 象 | 都内中小企業経営者、経営幹部等 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。 |
| 日 時 | 令和3年3月4日(木) 14:00～16:00 |
| 費 用 | 無料 |
| 会場 | WEBセミナーによる開催（Zoomを利用） 受講方法等の詳細についてはお申込者様へご案内いたします。 ※PCやタブレットなどの端末、インターネット環境、メールアドレスが必要です。 |
| 定 員 | 100名程度 |
| 申込締切日 | 令和3年3月3日（水）12：00 |
松澤 斉之 氏
（日本工芸株式会社 代表取締役）
中国四川大学に留学後、96年東京理科大学卒業。教育事業立ち上げ（現、株式会社ビジネス・ブレークスルー）に参画し、起業家育成学校アタッカーズビジネススクール事務局長就任。06年、新規事業開発支援を特長とするコンサルティング会社、株式会社フロイデ立ち上げに参画、役員就任（現在、パートナー）。アマゾンジャパン、ホーム事業部にてインテリア・雑貨・工芸関連商品の担当バイイングマネジャー業務に従事。信金中央金庫及び信用金庫経由での新規取引メーカー開拓スキームを確立。1000社以上のアマゾンでの販売（EC化）に貢献。16年日本工芸株式会社設立し代表就任。工芸品の越境EC事業及び販売事業などを展開。独立行政法人中小企業基盤整備機構 販路支援部 国際化支援アドバイザー。SBI大学院大学 経営管理研究科 講師。
メールでお申し込みください。
下記内容をメールにてお送り下さい。
利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
