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仮説検証によるマーケティング戦略策定プログラム
※Zoomを使用したライブ形式によるWebセミナーでの開催となりました
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本プログラムの案内チラシは こちら (196.84 KB)
をクリックしてダウンロードしてください。
1.プログラムの概要
本プログラムは、講義とその内容を基に受講者が行う実践（宿題）によって構成されています。毎回の学びを自社の製品・サービスに落とし込んで考え、次の講義時に講師からフィードバックを受けることで、セミナー終了時に顧客発見ノウハウの習得と自社ビジネスのブラッシュアップの両立を目指します。◆宿題の例
自社の製品・サービスにおける売れる仕組みを考える
想定顧客へのインタビューの実施
なお、前半では、自社の製品・サービスにおける想定顧客を分析し、後半では、分析結果の検証と、顧客に受け入れてもらうための改善策を考えていきます。
2.講師のご紹介
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堤 孝志 氏 ラーニング・アントレプレナーズ・ラボ株式会社代表取締役 事業化プロセスを活用してスタートアップの投資育成を行うシードアクセラレーターを運営する。総合商社、シリコンバレー及び国内のVCでの通算20年以上にわたる新規事業の立ち上げとベンチャー投資の経験と、「顧客開発モデル」等の事業化手法の知見とをブレンドした経営支援が強み。東京理科大学工学部卒、McGill大学MBA、早稲田大学客員教授。訳書に「アントレプレナーの教科書」等がある。 |
3.プログラムの特徴
(2) すぐに実務に還元
(3) 幅広い分野で応用できる手法
4.受講者の声
令和2年度実施した本プログラムの前身講座は、受講者の88％の方に満足いただきました。ここではいただいたご意見の一部を紹介します。・モヤモヤとした分かり難いことが、理論的に説明され、パッと目の前がひらけました。
（生活関連サービス業）
・知らない事だらけでついていくのに必死でしたが、楽しく学ばせていただきました。（情報通信業）
・とても勉強になりました。課題が明確になりましたので、対応して成約につなげいたいです。
（専門・技術サービス業）
・考えが言語化できた事が収穫でした。（情報通信業)
5.受講対象となる方
都内中小企業の役員・従業員の方6.開催概要
| No | 項目 | 詳細 | |
| (1) |
開催日時 |
5月14日（金）、21日（金）、6月11日（金）、7月2日（金） ※各日とも9:00～12:00（8:45開場） |
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会場 |
Zoomを使用したライブ形式によるWebセミナー セミナーにご参加される際のURLは前日までにメールでお知らせいたします |
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| (3) |
受講料 |
20,000円 | |
| (4) |
定員 |
20名 ※先着順 |
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申込期限 |
令和3年5月12日（水） | |
| (6) |
受講の流れ |
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7.FAQ
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Q1受講において業種・業態の制限はありますか。
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A1
ありません。自社の製品・サービスがあれば製造業・サービス業・情報通信・小売業等、BtoB・BtoC等と問わずどのような業種・業態でもお申し込みいただけます。
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Q21社から複数名の申し込みはできますか。
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A2
可能です。それぞれの方が別の製品・サービスをご担当でも構いません。
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Q3日程の一部に参加できませんが申し込みはできますか。
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A3
可能です。ただし、料金の割引等はございません。
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Q4今まで顧客インタビュー等をしたことが無いのですが、宿題はできるのでしょうか。
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A4
可能です。講義の中でインタビュー方法を具体的にお伝えしますので、未経験の方でも実施できます。
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Q5自社の製品・サービスがありませんが申し込みはできますか。
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A5
できません。本プログラムは自社の製品・サービスを用いた実践が不可欠なものとなっておりますので、それが不可能な場合は受講をお断りしております。
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Q6他社の製品・サービスを１社から複数名の申し込みはできますか。
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A6
できません。自社の製品・サービスがある場合のみお申し込みください。
8.申込方法
お申し込みをされる場合は、次の黄色い枠内のリンク先のページの申込フォームにて必要事項を入力してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→お申し込みは こちら
から（入力フォーム専用サイトに移行します）
9.申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う際に使用します。 -
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙