トップ > 研修・セミナー・講習会 > 機械保全の保守メンテナンスのポイントと事例解決

機械保全の保守メンテナンスのポイントと事例解決

本研修では、生産設備に使用されている設備、装置という視点から、設備に使用されている締結部品(ボルト・ナット)、軸受部品(ベアリング)について学びます。締結備品、軸受部品は数多くの生産設備に使用されています。基本的な取り扱いを間違えると設備全体を壊してしまう恐れがあります。
トラブルを未然に防ぐ為に、実際に発生したトラブル事例を参照しながら保守メンテナンスの全般的な知識と技能を習得します。
 
※当公社の研修は中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対 象 機械の保全の基本となる知識を学びたい方
日 時 令和3年7月15日(木) 10:00~17:00
受講料 8,000円
会 場 東京都産業労働局秋葉原庁舎 3階第1会議室
東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎

【注意事項】
新型コロナウイルス感染拡大の状況により、急遽、「オンライン開催(Zoom)」とさせていただく場合もありますので予めご了承ください。
募集人数 20人(先着順)
講 師 高度ポリテクセンター 
竹野 俊夫 氏
企業の工場設備の保守メンテナンス方法や機械保全方法を現場で指導。
改善提案や設備の延命につながる職業訓練を展開。
国際協力事業団(JICA専門家)でアフリカ(ウガンダ)、インドネシアにおいて小型船舶エンジン・自動車設備を指導。
また、現地飲料水工場、砂糖工場、ビール工場などで生産設備の保守・保全方法を現地スタッフに指導。東京都現場支援事業として、東京都立職業能力開発センター)において、中小企業等における技能の継承や、職業能力の向上への支援を行っている。防衛省陸上自衛隊予備自衛官(技能・整備)として、有事の際防衛装備品の整備を行う。
【著書】
「目で見てわかる稼げる機械保全」(日刊工業新聞社)
「目で見てわかる稼げる電気保全」(〃)
「目で見てわかる稼げる設備保全」(〃)
他多数
プログラム
・基本技能を正しく伝えるスキルを学ぶ
・機械保全のポイント(今回、主として学ぶこと)
・締結部品(ボルト・ナット)と保全作業
 軸受部品(ベアリング)と保全作業
・自社の設備保全方法
 どの様に自社設備を保守点検するか
 どの様に保全活動を体系的に組み立てるか
・トラブル事例紹介と解決方法

申込方法

(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

(受付終了しました)

(2)「FAX」でお申し込みの方

下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

(受付終了しました)

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
 
【振込案内】
お申し込み受付後、メールまたはFAXにて「受講料入金手続きのご案内」を送付します。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡をお願いします。
 
【受講料】
開催日の10日前までにお支払いいただきます。
受講日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、お振り込みいただきました受講料につきましては、理由の如何を問わずご返金は致しかねますので予めご了承ください。
 
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。
新型コロナウイルス感染拡大の状況により、急遽、「オンライン開催(Zoom)」とさせていただく場合もありますので予めご了承ください。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人材支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904 / FAX:03-3251-7909
E-mail:kigyo-kensyu@tokyo-kosha.or.jp