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令和3年度 第2回人材戦略セミナー[全4回シリーズ]

人材育成において「背中を見て育て」が通用しないことは、多くの企業が気付いているのではないでしょうか?
独自の職人育成制度を構築し、若者や女性が集まる企業があります。有限会社原田左官工業所は、左官業という伝統的な職人技術の世界に新風を巻き起こし 、その取り組みは多くのメディアで取り上げられています。人の「つながり」と「気持ち」を大切にしたいという同社の人の育て方、その想いについて、三代目社長の原田宗亮氏にお話しいただきます。

開催概要

日 時 令和3年9月28日(火) 13:30~15:30
開催方法 Zoomを利用したオンライン開催
受講料 無料
対象企業 都内中小企業の経営者、経営幹部、人事担当者
※大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。
内 容 ■Part1 13:30~15:00 講演
  見える化する人材育成 ~若者も女性も活躍できる会社~
   有限会社原田左官工業所 代表取締役社長 原田 宗亮 氏

■Part2 15:00~15:30 質疑応答
  インタビュアー
   公益財団法人東京都中小企業振興公社 東京人材マネージャー 赤堀 新一 氏
   インタビュー形式で質疑にお答えいただきます。
 

企業紹介



原田 宗亮(はらだ むねあき)氏
有限会社原田左官工業所 代表取締役社長


1949年創業。従来の左官工法のみにとらわれることなく、顧客の希望の壁を提案し、常に新しいものにチャレンジしている。
また、その原動力として、若者の可能性、女性の感性を大事にしながら人材育成に取り組んでいる。


【受賞歴】
2009年 東京商工会議所「勇気ある経営大賞」特別賞
2011年 経済産業省 中小企業IT経営力大賞 実践企業に認定
2013年 東京都 中小企業技能人材育成大賞
2013年 厚生労働省 キャリア支援大臣表彰
2017年 日本生産性本部 女性活躍パワーアップ大賞 奨励賞
2017年 日本能率協会 KAIKA Awards KAIKA大賞
2018年 第8回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞 審査委員会特別賞

申込方法

(1)「申込フォーム」、(2)メールのいずれかの方法でお申し込みください。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

 下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申し込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

お申し込みはこちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)

(2)「メール」でお申し込みの方

以下の必要事項を記載の上、「sangyo-jinzai@tokyo-kosha.or.jp」まで送付ください。
・メール件名:「第2回人材戦略セミナー申込」
・メール本文:
 (1)企業名
 (2)郵便番号、住所
 (3)電話番号
 (4)資本金
 (5)従業員数
 (6)業種:製造業、卸売業、小売業、サービス業、情報通信業、その他( )
 (7)主な取扱製品・サービス
 (8)受講者氏名、ふりがな
 (9)受講者部署名・役職名
(10) 受講者E-Mail:セミナー前日までに本アドレスへウェビナー登録用URLをご連絡しますので、
   お間違えないようご記入ください。
(11)本セミナーで知りたいこと

Webセミナーについて

・オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
 テストURL: http://zoom.us/test ※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
 
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
・講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。

お申し込みについて

【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
     ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
     ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
企業人材支援課 人材確保育成担当
TEL:03-3251-7904 / FAX:03-3251-7909

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