トップ > 研修・セミナー・講習会 > 令和4年度経営人材普及・啓発セミナー

令和4年度経営人材普及・啓発セミナー

次世代の経営人材の育成が今後の企業の成長力に大きな影響を与えます。
本セミナーでは、経営人材に求められる要件を理解するとともに、次世代経営人材の育成方法について解説します。
経営人材:経営者と同じ思考力、判断力を持つ次世代リーダーと位置付けます


 申込受付終了しました

開催概要

日 時
令和4年7月27日(水) 14:00~16:00
開催方法  Zoomによるオンライン開催
受講料
 無料
対象企業  都内中小企業の経営者、経営幹部、人事担当者
 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。
募集人数  定員  40名
内 容  1.次世代経営人材の育成はなぜ必要なのか?
    ・今、次世代経営人材育成が求められる背景
    ・コロナ危機がビジネス環境激変のリスクを教えてくれた
    ・経営人材の育成はなぜ難しいのか?

 2.経営人材とは何者か?
    ・経営人材のミッション
    ・プロ経営人材の条件(これまでの経営者、これからの経営者)
    ・自社が求める経営人材像を描く

 3次世代経営人材に求められる要件とは何か?
    ・経営人材育成のファーストステップは経営者像と要件の明確化
    ・経営人材が備えるべき“一般論”としてのスキルとマインド
    ・“我が社”を担う経営人材の要件を定義するには

 4次世代経営人材の育ち方、育て方
    ・経営人材育成の戦略、方法を策定する手順
    ・経営人材育成の全体像 「育てる」「育つを支援する」「育つ環境を整える」
    ・経営人材育成の典型的な失敗例とその予防策
講 師
太期 健三郎 氏
ワークデザイン研究所 代表
石山社会保険労務管理事務所 パートナー・コンサルタント



【略歴】
三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC)、株式会社ミスミ、株式会社グロービス
を経て、現職。
◆MURCでは人事制度構築・運用支援、人材開発のコンサルティングに従事する。
◆ミスでは、コールセンターの業務改善を行った後、三枝匡社長(当時)の下、営業戦
 略の立案・推進を行う。
◆グロービスでは人材開発のコンサルタント、研修講師を担当した後、グループ管理本
 部にてコンプライアンスおよびリスクマネジメントを統括する。
◆2013年~2015年にはクライアント企業である食品メーカーの人事部長を兼務する。
 コンサルタントを“企業のドクター”と考え、「患者の声をよく聴き、丁寧に診断・治療す
 る“中小企業のかかりつけ医”」をモットーとしている。

申込方法

(1)「申込フォーム」、(2)メールのいずれかの方法でお申し込みください。
※お申込みいただいた方へ、事前登録用URLをセミナー前日までにメールにてお知らせします。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「入力フォーム」にて受け付けております。
お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、
こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

→ 申込受付終了しました

(2)「メール」でお申し込みの方

  → 申込受付終了しました 

以下の必要事項を記載の上、「sangyo-jinzai@tokyo-kosha.or.jp」まで送付してください。

・メール件名:「経営人材セミナー 申込」
・メール本文:
 ● 企業名
 ● 郵便番号、所在地
 ● 電話番号
 ● 資本金(万円)
 ● 従業員数
 ● 業種(製造業or卸売業or小売業orサービス業or情報通信業orその他(     ))
 ● 主な取扱製品・サービス
 ● 受講者氏名
 ● 受講者氏名(ふりがな)
 ● 部署・役職
 ● 主な担当業務
 ● E-mail(事前登録用URLをセミナー前日までにお知らせします。お間違えないようご注意ください。)

お申込み後の確認メール送信はいたしません。
受講不可の場合のみ後日個別にご連絡いたします。

お申込みについて

【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
 
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
総合支援部 企業人材支援課 経営人材育成担当
TEL: 03-3251-7904
E-mail:sangyo-jinzai@tokyo-kosha.or.jp