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オンライン展示会・ハイブリッド展示会の活用方法
～第1回オンライン販路開拓セミナー～
コロナ禍の影響により開催されることが多くなったオンライン展示会ですが、これまでのリアルの展示会とは勝手が違う部分が多くあります。出展効果を高める為には、オンライン展示会の特性を踏まえた準備や工夫が必要となります。
本セミナーでは、オンライン展示会やオンラインの特性を活かした新形態であるハイブリッド展示会の活用方法についてご紹介します。
開催概要
| 日 時 | 令和4年5月13日（金） 14時00分～16時00分（開場13時30分） |
|---|---|
| 受講方法 | Zoomを使用したライブ形式によるWebセミナー ※ セミナーにご参加される際のURLは前日までにメールでお知らせいたします |
| 受講料 | 無料 |
| 募集人数 | 40名（先着順） |
| 対象 | 都内中小企業者等 |
| 募集期間 | 令和4年4月6日（水）～5月12日（木）12：00まで（募集は終了しました） |
セミナーコンテンツ
| タイトル | 講師・内容 | ||
| 【第1部】 基調講演 （60分） |
オンライン展示会・ ハイブリッド展示会を 成功させる営業術 とは？ 〜展示会の成約率 向上のポイントとは〜 |
 【講師】 ジャイロ総合コンサルティング株式会社 代表取締役 渋谷雄大氏 【略歴】 神奈川大学卒業後、訪問販売会社にて最年少トップセールスを樹立。 その後、サプリメント専門チェーン事業部門の責任者として、百貨店など への出店戦略をはじめとして、プロモーション・広報などを担当。多店舗 展開を達成する。講演数は年間150回を超える人気講師。 【講演内容】 ・オンライン展示会成功の秘訣 ・オンラインを使ったプレゼン営業術 ・来場者の心をつかむヒアリング術とは |
|
| 【第2部】 企業の取組事例紹介 （30分） |
出展して分かった！ 「オンライン展示会 出展に必要な準備と 成功のポイント」 |
 【講師】 アライン株式会社
代表取締役CEO 清水剛氏 【略歴】 社を設立。大企業を中心にDXコンサルティングと事業特化型のSaaSサ ービスを提供。AI・IoT・クラウドなどのIT活用を梃子（てこ）にビジネス変 革・業務改善と定着化まで伴走型で支援している （聞き手） 公益財団法人東京都中小企業振興公社 オンライン活用型販路開拓支援事業 オンライン販路開拓アドバイザー 松本年史 【講演内容】 オンライン展示会を販路開拓の有効な手段として活用し成果を上げられ ている、アライン株式会社 代表取締役CEO 清水様をお招きして、実際 に出展されて感じられたオンライン展示会のメリット・デメリットや必要と なる準備、出展を成功させるポイントなどについてお話しをいただきます。 |
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| 事業説明 （10分程度） |
事業説明 | 公社職員より、オンライン活用型販路開拓支援事業についてご説明させ ていただきます。 |
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注意事項（必読）
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Zoomのアカウントをお持ちでなくてもセミナー参加は可能です。お使いのブラウザ（Google Chomeを推奨）のアドレス欄に、メールでお知らせするURLを入力してアクセスしてください。
参加される際は、事前に申請いただきましたお名前でご参加ください。 -
質問される場合はチャット機能で質問を頂き、講師のタイミングで回答いたします。
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テキストは、講義終了後のアンケートにご回答いただいた方のみに配布いたします。事前の配布はありませんのでご注意ください。また、講師のテキストは社外への共有はしないよう厳守ください。
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講師と同業の方（コンサルタント等）の受講はご遠慮いただいております。
申込方法
下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ 募集は終了しました
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申込先着順で定員になり次第締め切らせていただきます。
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お申込みをいただいた後、確定のご連絡はしておりません。定員となり、ご参加いただけない場合のみ個別にご連絡させていただきますので予めご了承ください。
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• ご参加される際は、事前に申請いただきましたお名前でご参加ください。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱［PDF：146KB］
」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。