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新製品開発による新事業創出 ~新たな事業で市場を切り拓く~

新製品開発の進め方は、社内で身につけることが難しいスキルの一つです。さらに、これを事業化に導くためには継続的な取り組みが必要となります。
そこで、新製品の開発から事業化までを一貫して支援する「事業化チャレンジ道場※」で長年支援に携わってきた専門家により、モノづくりによる新製品開発と事業化を成功に導くために必要なプロセスや考え方をご説明します。この機会に是非ご参加ください。
 
※「事業化チャレンジ道場(https://challenge-dojyo.com/)」とは
売れる製品開発道場(1年目)と事業化実践道場(2年目)の連続講座・個別支援を通じて、新製品を開発し事業化するために必要な知識・ノウハウを体系的に習得し、自ら成長・挑戦・自走できる企業を目指すプログラムです。(ソフトウェア、ビジネスモデルのみの開発は対象としておりません。)

開催概要

タイトル

新製品開発による新事業創出 ~新たな事業で市場を切り拓く~

対象者 都内中小企業の経営者・従業員のうち、モノづくりによる新製品開発に興味のある方(製造業以外の方でもご参加頂けます)
内 容
1. 事業化チャレンジ道場の概要と事例
①事業化チャレンジ道場の概要とカリキュラムの説明
②過去参加企業の事例

2. 新製品開発による事業化を成功に導くために必要なプロセスと考え方
①製品コンセプトを重視した製品開発
②モノづくりによる新製品開発を基軸にした新規事業展開  
講師 中沢 節 (なかざわ たかし)氏
中小企業診断士
事業化実践道場 プロジェクトマネージャー 
日時 令和4年3月1日(火)14:00~17:00
受講料 無料
会場・開催方法 オンライン配信:Zoomによる開催
※PCやタブレットなどの端末と、インターネット環境、メールアドレスが必要です。

新型コロナウイルス感染症の影響拡大により、リアル開催は中止とさせて頂きます。
既にリアル会場でお申込みの方には別途ご案内させて頂きます。申し訳ございません。
募集人数 100名程度
申込締切日 令和4年2月24日(木)

◇このような企業におすすめです◇

◆ 製品開発の進め方がわからない
◆ 下請体質から脱却したい
◆ 自社独自の強みを活かした製品を開発したい
◆ 新たな柱となる事業を創出したい

申込方法

(1)「申込フォーム」、(2)メールのいずれかの方法でお申し込みください。

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

 下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申し込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

お申し込みはこちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)

(2)「メール」でお申し込みの方

下記内容をメールにてお送り下さい。
・メール件名:「城南支社 新製品開発セミナー」
・メール本文:
(1) 企業名
(2) 参加者名
(3) 参加者役職
(4) 会社住所
(5) 連絡先電話番号
(6) 連絡先メールアドレス
(7)リアル参加 or オンライン参加
(8) セミナーで聞きたいこと(任意)
※(1)~(7)は必ずご記入の上、お送りください。
◎本セミナーは、都内中小企業の方を対象としているため、都内中小企業以外の方は、申込状況によってはご参加いただけない場合があります。予め、ご了承ください。

Webセミナーについて

・オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認ください。
テストURL: http://zoom.us/test  ※テスト詳細については「Zoom」のヘルプをご参照ください。
申込確認後、別途セミナー参加用のURLと受講方法等の詳細をメールにてご案内申し上げます。
セミナー開催日時に、本参加URLよりログインしていただき、ご視聴ください。
セミナー開催時間15分前よりログインいただけます。
タブレットやスマートフォンでも視聴できますがアプリのインストールが必要です。
 また、一部機能が限られる可能性があります。
講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
     ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
     ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
□ 問い合わせ先 □
(公財)東京都中小企業振興公社 城南支社
〒144-0035 東京都大田区南蒲田1-20-20 菊池・鈴木・佐藤
TEL:03-3733-6284/E-mail:jonan@tokyo-kosha.or.jp

東京都中小企業振興公社は、都内中小企業のための総合支援機関です。創業から事業化(製品開発・販路開拓・助成金)、承継・再生まで企業のあらゆるステージに対して豊富な支援メニューでお答えします。

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