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令和4年度
第4回人材実務セミナー[全4回シリーズ]

申込受付は終了しました

1on1ミーティングを取り入れる企業が増え、「部下が積極的になった」「チームに会話や笑顔が増えた」といった声を聞く一方で、「部下があまり話してくれない」「忙しい中、何のためにやっているのかわからない」などの理由で止めてしまったという声が多いのも事実です。
この違いはどこから来るのでしょうか。本セミナーでは第3回人材実務セミナーのコーチングスキルをベースに、質の高い1on1ミーティングの基礎知識習得から実践までを学びます。

本セミナーは、Zoom を使用した参加型オンラインセミナーです。
参加者同士で、「1on1面談」ロールプレイングを行います。

開催概要

日 時 令和4年12月16日(金) 10:00~16:00
■午前 10:00~12:30  ■午後 13:30~16:00
開催方法 Zoom(ミーティング)によるオンライン開催
本セミナーは、参加者同士でグループワークを行います。
 ・聴講のみの受講は出来ません。
 ・当日のグループワークに参加できる方のみ、申込をお願いします。
 ・パソコン、ヘッドホン(イヤホン)、マイク、WEBカメラを1人1セットご用意下さい。
 ・周りの声が聞こえない静かな場所、安定したインターネット環境下でご参加ください。
受講料 無料
対 象 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者
※大企業およびみなし大企業の方、 講師と同業の方(コンサルタント等)のお申込みは
 ご遠慮ください。
募集人数 各日 40名(先着順)
内 容 ・1on1 ミーティングとは何か
・1on1 を実施する目的
・1on1 導入企業の成功例、失敗例
・1on1 の進め方
・5分でできる1on1
備 考  【同時募集 セミナー情報】
第3回人材実務セミナー 令和4年11月11日開催
組織風土を変える!現場で使えるビジネスコーチング—コーチングの基礎と実践—

講師のご紹介

後藤 美香 氏

後藤 美香 氏
コーチング専門会社株式会社アライブ・ワン代表
国際コーチング連盟プロフェッショナル認定コーチ
(一社)日本コミュニケーションカード活用推進協会代表 他保有資格多数

コーチングスキルを基盤としたコミュニケーション改善指導とそれに伴う人材養成コンサル、研修、社内コーチ養成等、コーチング事業に従事。
相互理解促進の独自ツールを開発し、「違いを認め活かし合う社会づくり」を理念に、全国に活用トレーナーを養成中。多くの事例を用いながらの実践的な参加型(体験学習型)研修を得意とする。

後藤 美香 氏

申込方法

該当の「申込フォーム」からお申込みください。
・東京都中小企業振興公社のネットクラブ会員の方 → ①へ
ネットクラブ会員未登録の方 → ②へ
ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方 → ③へ 

① ネットクラブ会員の方

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② ネットクラブ会員未登録の方

はじめに以下の会員登録をお願いします。

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③ ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方

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申込内容を確認後、受講番号と受講方法を後日お知らせいたします。

【人材育成や組織構築のためのハンドブック】

人材・組織に関する様々な悩みを解決するヒントになればと、人材育成や組織構築のためのハンドブックを作成・提供しています。
セミナーお申込みの方へハンドブックを差し上げます。
ご希望の方はお申込みフォーム内「送付を希望する」にチェックを入れてください。
 
※ハンドブックのデジタル版は下記サイトでもご覧いただけます
HP:https://www.tokyo-kosha.or.jp/support/shien/jinzai/handbook.html
 

Webセミナーについて

・オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
 以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
 テストURL: http://zoom.us/test 
 ※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
・講義終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願いいたします。

お申し込みについて

【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
     ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

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    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
     ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

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企業人材支援課 人材確保・育成担当
TEL:03-3251-7904