日本の企業の課題となっている「生産性の向上」。
昨年、中小サービス事業者を対象に開講した「第1期東京都サービス生産性革新スクール」では多くの企業にとって「社内の『情報共有』」が「生産性向上」の重要なキーワードであることが、あたらめて浮き彫りとなりました。情報・ノウハウが共有されずに、社内で複数人が同じ業務に追われ、結果として生産性を低下させるケースが多々、発生しています。
本セミナーでは、サービス業務・バックオフィス業務に取り組む社員の皆さま、企業経営者の皆さまに向けて、「なぜ情報共有が進まないのか」、「情報共有が進めば会社はどうかわるのか」、「情報共有ツールはどのように活用すべきか」について、事例を交えながらわかりやすくお伝えします。
自社の「生産性の向上」、ひいては経営の向上を目指し、情報共有ツールの活用法について、セミナーを通じて考えていきましょう。
| タイトル | 情報共有経営のすゝめ ～社内の情報共有を円滑にして生産性向上！～ |
|---|---|
| 日時 | 2023年3月15日（水）14：00～16：00 |
| 受講料 | 無料 |
| 募集人数 | 40名（先着順・要事前申込） |
| 内容 | サービス業務・バックオフィス業務に携わる皆さま ※講師と同業またはコンサルタントの方はご遠慮ください。 |
※ご注意事項①
本セミナーはzoomを利用したオンラインセミナーです。
インターネットの接続等、受講環境の確認をお願いいたします。
お申込み確認後、セミナー参加用のURLをメールにてご案内申し上げます。
※ご注意事項②
本セミナーはzoomのミーティング機能を使い、配信いたします。
できましたら、カメラをオンにしてご受講頂けますと幸甚です。
〇業務上で同じような失敗が続く。
〇部署ごとに業務の進め方がちがう。
〇同じ業務を、違う人が、イチから考えながらやっている。
株式会社しごとのしくみ代表取締役
中小企業診断士／ITコーディネーター／MBA
小早川 渡 氏
＜プロフィール＞
会計ソフトメーカーであるピ－・シー・シー株式会社にて、小規模の個人事業主から東商プライム市場上場企業まで、規模・業種を問わず数百社の基幹業務システムの稼働を支援する。その後、多店舗展開するパン屋にて創業経営者のそばで中小企業経営を体感し、2014年1月に起業。
「会計とＩＴをもっとあたりまえに」をビジョンに掲げ、ＩＴを活用した経営支援事業を展開。
お申込みは「申込フォーム」、「メール」で受け付けております。
下記の「入力フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
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※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
下記内容をメールにてお送り下さい。
■送付先：seisansei@tokyo-kosha.or.jp
・メール件名：第4回現場改善推進セミナー
・メール本文
①企業名
②会社住所
③業種
④企業情報（資本金、従業員数、創業年数）
⑤参加者（氏名、所属、役職）
⑥連絡先メールアドレス
⑦連絡先電話番号
⑧セミナーで聞きたいこと（任意）
・オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
テストURL： http://zoom.us/test
※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
・別途セミナー参加用のURLをメールにてご案内申し上げます。セミナー開催日時に、本参加URLよりログインしていただき、ご視聴ください。
・ｗifi環境では接続が不安定になる恐れがあるため、有線（LANケーブル）の使用を推奨します。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
・講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力をお願い申し上げます。
【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
申込情報は当該事業の事務連絡、運営管理、組織内情報として使用いたします。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱［PDF：27KB］」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
