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ビジネス文書・電話応対研修
～ビジネスで必要なスキルについて、基礎から実践レベルまで習得します～

電話応対では、受け方、取り次ぎ方、伝言マナーを習得します。ビジネス文書は、定型文、メールマナーと書き方を修得し、相手に気持ちが伝わる文書を作成することを目指します。事例演習・ロールプレイングで、職場で直ぐに役立つよう体験学習で進めます。
 
※当公社の研修は中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象者 都内中小企業の経営者や従業員の方で、基本的なビジネススキルを身につけたい方
日　時 令和5年4月14日（金）　10：00～17：00
受講料 8,000円
会　場 オンライン（ライブ）配信方式：
インターネット回線を通じたオンライン形式（Zoomを利用）
募集人数 20人（先着順）
講　師 株式会社マネジメントサポート
小西　ひろみ　氏
【講師プロフィール】
1984 年住友生命保険相互会社へ入社。その後1年の米国留学を経て、外資系化学会社の
日本支社にて秘書として勤務。その後、サンフランシスコにて障害者ケア、帰国後に幼稚園
教諭、心理カウンセラーの資格を取得。カウンセリング専門学校での講師経験を経て、現在
はビジネスマナー講師としても活躍の場を広げている。
プログラム 1.オリエンテーション
 　研修のねらいと概要
2.電話は仕事の基本
 　声だけのコミュニケーション
 　敬語の正しい使い方　ビジネス用語の活用
 　受け方、かけ方、取り次ぎ、伝言メモの書き方
 　こんなときどうする？　～臨機応変な対応とは～
3．実践！『ビジネス文書』はこう書こう
 　（1）ビジネス文書にルールはなぜ必要か
 　（2）3種類のビジネス文書
 　（3）分りやすいビジネス文書を書くコツ
4．ビジネスメール文書作成演習
 　（1）メールのルールとマナー
　　　　㏄とbccの違い／標題のつけ方／1メール1案件
 　（2）読み易く、気持ちが伝わるポイント
　　　　肯定的かつ具体的に／ポジティブライティング
 　（3）様々な事例を活用したメール文書作成
5．まとめ・質疑応答

申込方法

（1）「申込フォーム」、または（2）「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

→（受付終了）

（2）「FAX」でお申し込みの方

下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

→（受付終了）

オンライン研修について

オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
 
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。 
　　テストURL： http://zoom.us/test
　　※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
 

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
 
【振込案内】
お申し込み受付後、メールまたはFAXにて「受講料入金手続きのご案内」を送付します。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡をお願いします。
 
【受講料】
開催日の10営業日前までにお支払いいただきます。
受講日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、お振り込みいただきました受講料につきましては、理由の如何を問わずご返金は致しかねますので予めご了承ください。
 
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
    ・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人材支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904　／　FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu@tokyo-kosha.or.jp