人材育成・福利厚生
人材育成・福利厚生
| 対象者 | 都内中小企業の製造業の経営者、幹部、管理職、情報（IT）担当者 |
|---|---|
| 日 時 | 令和5年5月9日(火) 10：00～17：00 |
| 受講料 | 8,000円 |
| 会 場 | オンライン（ライブ）配信方式： インターネット回線を通じたオンライン形式（Zoomを利用） |
| 募集人数 | 20人（先着順） |
| 講 師 | 特定非営利活動法人ＩＴコーディネータ協会 ＷＥＢ活プロジェクト 認定コンサルタント 村上 出 氏 <プロフィール> 主に東京・神奈川の中小企業・小規模事業者様の課題を聞きとり、多面的な支援を経営 者に伴走する形で10年以上取り組んでいる。中小企業庁標準仕様に基づく「中小企業共 通EDI」の導入・支援により、中小企業のDX化の実現支援の一方、事業継続力強化 (BCP)計画策定支援や自動化・ロボット活用支援にも取り組んでいる。 |
| プログラム | 業務プロセス別IT化の押さえるべきポイント <講義の内容> 〇フロント業務：営業支援、販売支援、WEB活用、見積り 〇バックオフィス業務：財務・会計、請求・支払い・決済、人事・人材育成、労務・勤怠管 理、総務、資産管理、ITインフラ、情報セキュリティ、BCP、情報共有 〇製造、生産業務：設計、生産管理、在庫管理、検収、出荷・納品、IoTによる見える化、 自動化（ロボット活用） 上記業務へのIT活用例を通じてDX取り組み（デジタル化、データ連携、クラウド活用等） について解説していきます。 <グループワーク> 事例企業または自社の課題と解決策についてグループ討議を行い、社内推進役を体験 していただきます。 ※プログラム内容は、一部変更することがあります |
（1）「申込フォーム」、または（2）「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。
下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ 受付終了
下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。
→ 受付終了
オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続や起動ができるか等をあらかじめご確認ください。
テストURL： https://zoom.us/test※詳細はZoomのホームページをご参照ください。
研修の受講にあたっては下記の機器類をご用意ください。
Zoomの接続状態については自己責任でお願いします。
受講者のご利用環境により、映像・音声等の不具合があった場合は公社では対応いたしかねます。公社からの接続し直し等も対応いたしかねます。予めご了承下さい。
テキストは研修講座により公社から送付するものもございますが、
原則データでお渡しとなります。紙での打ち出しが必要な方は、ご自身で行ってください。
録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでおやめください。また、IDやパスワードの転送及び申込者以外の受講は禁止とします。
お振込を公社にて確認後、研修受講証（研修参加用のZoomミーティング「ID」「パスワード」を含む）をご担当者様にメール送付いたします。
研修当日は、研修受講証に記載のZoomミーティング「ID」「パスワード」からZoomにご入室ください。
ZoomのURLからも入室可能ですが、一部機能が限られる場合がございます。あらかじめご了承ください。
当日、Zoomにご入室後、研修開始前に研修事務局より映像・音声の確認と出席確認をさせていただきます。時間に余裕をもってログインください。
研修開催時刻の20分前よりログインいただけます。
受講予定の方が研修に出席できなくなった場合に、別の方が出席される場合は事前にご連絡をお願いします。
当日の不参加や遅刻等は、事前にご連絡をお願いします。
オンライン研修につきましては、通常の対面研修よりも集中する方が多いため、こまめに休憩をとるものとします。
講義終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。
利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
