新任課長級研修
~チームの活力を高めるマネジメントとは~<2日コース>
そしてそのやり方は、新任の課長職だからこそ取り入れやすいものです。
この研修では、原理原則と共に、具体的なやり方を学び、明日からの実践につなげていただきます。
※現任課長級研修は秋に実施予定です。
開催概要
対象者 | 都内中小企業の、課長に昇格又は課長候補者の方 |
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日 時 | 令和5年5月30日(火)、6月27日(火) 10:00~17:00 |
受講料 | 20,000円/名 |
会 場 | 対面(集合)形式 場所:東京都産業労働局秋葉原庁舎 会議室 (東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎) |
募集人数 | 20人(先着順) |
講 師 | 株式会社リスペクト 竹内 直人 氏 <プロフィール> コーチングが日本に紹介される以前の25年前から質問中心の人材育成手法を使い、250 社以上をサポートする。 現場の中で開発した『真本音コミュニケーション』を使い、社長と共に社員がイキイキと活 躍する自律調和型組織を創り、社長の想定を超える業績創りをサポートしている。 |
プログラム | 【1日目】 1.人は、どうすれば活力を高められるか? 外から与えなければならない活力ではなく、内側から活力が湧き続けるには、何をすればよいかを学びます。 2.活力を高め合えるコミュニケーションとは? コミュニケーションの取り方が原因で、活力をダウンさせている組織は非常に多いです。 一人一人の活力が高まり合う最も簡単なコミュニケーション法を学びます。 3.課長職としての中心軸を定めようⅠ この日、学んだことをもとに、課長職としての自分自身の指針(中心軸)を定め、次の日から実践します。 【2日目】 4.チームの活力を高める5つのステップとは? チームとしての活力を着実に高めていくためのステップを学びます。 明日から実践するための具体的な手法です。 5.課長職としての中心軸を定めようⅡ ここでは、「どんなチームを創りたいか?」という視点から、課長職としての指針(中心軸)を定めます。 6.まずは第一のステップから始めよう 5つのステップの内の第一ステップを実践するため、イメージングと計画立てを行ないます。 明日から即、実行です。 ※プログラム内容は、一部変更することがあります。 |
申込方法
(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。
(1)「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ 受付終了
(2)「FAX」でお申し込みの方
→ 受付終了
対面研修について
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ご担当者様宛にメールでお送りした「研修受講票」、筆記用具をお持ちください。
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PCお持ち込み時の注意事項
キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。
FreeWi-Fi環境ではございません。 -
受付は研修開始20分前から行います。
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テキストは当日配布いたします。
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録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでおやめください。
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換気の為、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身で温度調整が出来るよう上着等をお持ちください。
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当日の不参加や遅刻等は、事前にご連絡をお願いします。
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新型コロナウイルス感染症 感染防止対策について(令和5年度)
・感染防止対策については、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
・受講者に発熱等の症状がある場合は研修受講をご遠慮ください。感染拡大防止のため当日欠席される場合は受講料を返金いたします。ただし、公社がオンラインで実施する研修はこの限りではございません。(受講料の返金もいたしません。)
・講師に発熱や感染、自宅療養の必要が認められた場合は、研修のオンライン切替え、研修の延期もしくは中止の措置を行うこととします。あらかじめご了承ください。 -
講義終了後にアンケートを配布させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。
お申し込みについて
【受付】申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
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