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令和5年度 第4期「デザイン経営スクール」プレセミナー2

中小企業とデザイナーがデザイン経営について体系的に学ぶ「デザイン経営スクール」第4期生の募集にあたり、本スクールを体験できるプレセミナーを実施いたします。
ぜひ奮ってご参加ください。

開催概要

テーマ “デザイナー3.0”こそ目指すべき姿?!
経営に関わるためのデザイナーのあり方とは
日時 2023年7月31日(月)13:30~15:50(予定)
受講料 無料
場所 東京都中小企業振興公社1階大会議室(千代田区神田佐久間町1-9)
およびWebセミナーによる開催となります。
※本セミナーはリアルとオンライン(Zoom)を併用したハイブリッド方式となります。
 リアルは会場収容人数の都合により20人定員となります。
※オンラインでご視聴される際には、インターネットの接続等、視聴環境の確認をお願いいたします。
 オンラインによる視聴をご希望の方には、お申込み確認後、セミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。
※事前にお申し込みいただいた方のみ、一週間程度アーカイブ配信をご視聴いただけます。
募集人数 会場での聴講20名(先着順・要事前申込)
オンラインによるライブ配信あり(要事前申込)
内容 最前線で活躍している講師からの実践的な学びを通じて、「デザイン経営」を推進する「人財」を育成する「デザイン経営スクール」。第4期の募集にあたり、2回のプレセミナーを実施します。
主にデザイナーに向けたプレセミナーⅡでは、暮らしの中で長く使われ愛される商品を数多く生み出しているクリエイティブユニットTENTにフォーカスします。TENT共同代表・青木氏のデザイナーとしてのキャリアから、クライアントワークと自社オリジナル商品開発とのバランス、これからのデザイナーの目指すべき姿について、スクール総合監修を務める今井氏とスペシャルトークを繰り広げます。
デザイン経営を軸にした中小企業とのコラボレーションに取り組みたいデザイナーの皆様のご参加をお待ちしております。
■プログラム
【第1部 トークセッション】
クリエイティブユニットTENTを徹底解剖
“デザイン経営”との交差点を探る
 青木亮作氏(TENT共同代表)×今井裕平氏(Kenma代表)
【第2部 講演】
デザイナーのための「デザイン経営スクール」
 今井裕平氏(Kenma代表)
デザイン経営スクール紹介

大阪の町工場とコラボしたお皿にもなる鉄フライパン「フライパンジュウ」

好きな本の好きなページを開いたままにできる透明な本「BOOK on BOOK」

突っ張り棒を暮らしを豊かにする「一本の線」として再定義した「DRAW A LINE」

象印マホービンと共同制作した家電シリーズ
「STAN.(スタン)」

■講師
青木 亮作氏

1979年、名古屋生まれ。オリンパスイメージング株式会社、ソニー株式会社にて録音機器やカメラ、PCおよび周辺機器のプロダクトデザインをはじめ商品戦略や企画を行う。
2011年にTENTを設立。NHK Eテレ「へんしんダンコちゃん」にも参加。著書に『なんとかする工作』『デザインとかアイデアとか』。

TENT

TENTは2011年に治田将之と青木亮作の2人によって結成され活動を開始したクリエイティブユニット。製品企画からブランディングまで行い、STAN. byzojirushi、DRAW A
LINE、フライパンジュウ、CHOPLATEなど、各企業にとって転換点となる大ヒット製品を数多く手がける他、オンラインとリアルで店舗「TENTのTEMPO」を運営。ドイツの
iF DESIGN AWARD金賞をはじめ、GOOD DESIGN AWARD BEST100、Red Dot Design
Awardなど国内外のデザイン賞を数多く受賞している。

今井 裕平氏

デザイン経営スクール総合監修
株式会社kenma 代表取締役/ビジネスデザイナー
神戸大学大学院終了後、安井建設設計事務所、日本IBM、電通コンサルティングを経て、株式会社kenma設立。中小企業の見過ごされた強みを発掘して、その会社の看板商品を創り出す「フラッグシップデザイン」を提唱。代表作のメモがわりに使えるリストバンド
wemoは90万本を超える大ヒットを記録。数字で成果を示すことにこだわり、日々企業と向き合い新たな事業の開発に奔走している。

申込方法

本セミナーは終了いたしました

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

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