クレーム・トラブルを未然に防ぐための設計・開発デザインレビュー研修
中小企業の製造業における設計・開発業務において、お客様からの信頼を得つつ、クレーム・トラブルを未然に防止するために必要な取り組みや考え方を学びます。前後の工程(プロセス)の関係、顧客の要求の対応、リスク、設計・開発プロセスの妥当性の検証など、ポイントを理解し実務に活かせる内容です。
※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。
開催概要
対象 | 製造業の設計・開発部門の実務担当者 |
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日時 | 令和6年2月6日(火)10:00~17:00 |
受講料 | 8,000円/人 |
会場 | 対面(集合)形式 場所:東京都産業労働局秋葉原庁舎 会議室 (東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎) |
募集人数 | 20人(先着順) |
講師 | 株式会社シスウエイ 正木 基身氏 【略歴】 資格:ISO9001審査員、AS9100(航空宇宙審査員)、 高等学校理科一級免許状 職歴:新日本製鐵株式会社(現日本製鉄株式会社)、東邦チタニウム株式会社、ジョンソン・マッセイ・ジャパン合同会社、株式会社シスウエイ、ISO審査機関、技術コンサルティング、ISO認証取得コンサルティング、ISO TC79/SC1(チタン)国際幹事、ASTM B10-01(チタン)技術委員、東京大学大学院新領域創生科学研究科共同研究員、千葉大学フロンティア医工学研究センター特別研究員 経験:国内外技術開発及び生産性向上プロジェクトマネジメント、国家プロジェクトマネジメント |
内容 | ● 設計・開発が始まる時 ● 設計・開発におけるリスク ● リスクを回避するために —デザインレビューの必要性— ● 設計開発計画の必要性 ● 各種のツール(APQP、D-FMEA等) ● 演習(設計開発計画、APQP、D-FMEA等) APQP:先行製品品質計画、D-FMEA:設計故障モード影響解析 ※プログラム内容は、一部変更することがあります |
申込方法
(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。
(1)「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。
(1)会員登録ページからメールアドレスを入力(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ 受付終了
(2)「FAX」でお申し込みの方
下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。
→ 受付終了
対面研修について
- ご担当者様宛にメールでお送りした「受講証」、筆記用具をお持ちください。
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PCお持ち込み時の注意事項
- キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。
- フリーWi-Fi環境ではございません。
- 受付は研修開始20分前から行います。
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テキストは当日配布いたします。
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録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでおやめください。
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換気の為、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身で温度調整が出来るよう上着等をお持ちください。
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当日の不参加や遅刻等は、事前にご連絡をお願いします。
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新型コロナウイルス感染症 感染防止対策について(令和5年度)
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感染防止対策については、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
- 受講者に発熱等の症状がある場合は研修受講をご遠慮ください。感染拡大防止のため当日欠席される場合は受講料を返金いたします。ただし、公社がオンラインで実施する研修はこの限りではございません。(受講料の返金もいたしません。)
- 講師に発熱や感染、自宅療養の必要が認められた場合は、研修のオンライン切替え、研修の延期もしくは中止の措置を行うこととします。あらかじめご了承ください。
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感染防止対策については、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
- 講義終了後にアンケートを配布のご協力をお願い申し上げます。
お申し込みについて
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
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