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中小企業のWeb活用2024完全マスター
~進化するSEO、SNS、AI、メタバースで高収益経営へ~

小規模企業や中小企業がすぐに活用できるデジタル技術を駆使して自社に最適なDXを推進する方法を説明します。訪日外国人を含む多くの新規顧客との接点を創造する最新SEO手法から、小売店やカフェ等に必須のMEO、「ChatGPT」「BingAI」「Google Bard」等の各種生成AIの活用、インスタグラム活用、Threads(スレッズ)活用、YouTube等の動画の経営活用まで、最新の内容を説明します。中小企業のIT活用経営のヒントが満載です。
※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 小規模・中小企業の経営者、幹部、IT担当者など
日時 令和6年2月20日(火) 10:00~17:00
受講料 8,000円/人
会場 対面(集合)形式
場所:東京都産業労働局秋葉原庁舎 会議室
(東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎)
募集人数 20人(先着順)
講師 株式会社スプラム
代表取締役 中小企業診断士 竹内 幸次氏
【略歴】
東証1部上場商社を経て経営コンサルタントとして独立。中小企業のWeb活用支援や中小企業に最適なSEO等のデジタル化支援、創業支援、Zoom等のオンライン/テレワーク支援、製造業等の交渉力支援を行う。2,800社以上にのぼる中小企業へのコンサルティング、2,500回以上の講演実績がある。テレビ・ラジオへの出演経験も豊富。
内容 ● 中小企業経営のデジタル化のメリットや成功事例
● 中小企業に有効な最新ITツールの多数紹介
● 新規顧客を呼び込むSEO(検索エンジン最適化)
● お店の新規顧客を増やすMEO(地図上位検索)
● 企業ブログによる情報発信とファンづくり
● 各種SNSの効果的な活用法
● 各種生成AIの活用
● 動画プロモーション
● リモートアクセスツールの選択と活用法

※プログラム内容は、一部変更することがあります

申込方法

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

(2)「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送りした「受講証」、筆記用具をお持ちください。
  • PCお持ち込み時の注意事項
    • キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。
    • フリーWi-Fi環境ではございません。
  • 受付は研修開始20分前から行います。
  • テキストは当日配布いたします。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでおやめください。
  • 換気の為、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身で温度調整が出来るよう上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻等は、事前にご連絡をお願いします。
  • 新型コロナウイルス感染症 感染防止対策について(令和5年度)
    • 感染防止対策については、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
    • 受講者に発熱等の症状がある場合は研修受講をご遠慮ください。感染拡大防止のため当日欠席される場合は受講料を返金いたします。ただし、公社がオンラインで実施する研修はこの限りではございません。(受講料の返金もいたしません。)
    • 講師に発熱や感染、自宅療養の必要が認められた場合は、研修のオンライン切替え、研修の延期もしくは中止の措置を行うこととします。あらかじめご了承ください。
  • 講義終了後にアンケートを配布のご協力をお願い申し上げます。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
 
【振込案内】
お申込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」(請求書)をお送りいたします。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡をお願いします。
 
【受講料】
研修日の10営業日前までにお支払いいただきます。
研修日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、お振り込みいただきました受講料につきましては、理由の如何を問わずご返金は致しかねますので予めご了承ください。
 
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。 
 

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

  • ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人材支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904 / FAX:03-3251-7909