新任課長級研修
～チームの活力を高めるマネジメントとは～＜2日コース＞

管理職には2種類あります。チームの活力を奪ってしまう管理職と、チームの活力を高め続ける管理職です。両者の決定的な違いとは何でしょうか？人は、どうすれば活力を高められるのか？チームはどうすれば活力を高め続けられるのか？そのためには、絶対に外してはならないチームマネジメントの原則とやり方があります。そしてそのやり方は、新任の課長職だからこそ取り入れやすいものです。この研修では、原理原則と共に、具体的なやり方を学び、明日からの実践につなげていただきます。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。
※現任課長級研修は秋に実施予定です。

開催概要

対象	課長に昇格又は課長候補者の方
日時	令和6年5月21日(火)、6月18日(火)10時～17時
受講料	20,000円／人
会場	対面（集合）形式場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数	20人（先着順）
講師	株式会社リスペクト　竹内直人氏企業の組織開発のスペシャリスト。コーチングが日本に紹介される以前の28年前から質問中心の人材育成手法を使い、250社以上をサポートする。現場の中で開発した『真本音コミュニケーション』を使い、社長と共に社員がイキイキと活躍する自律調和型組織を創り、社長の想定を超える業績創りをサポートしている。
プログラム	【1日目】 1.人はどうすれば活力を高められるか？外から与えなければならない活力ではなく、内側から活力が湧き続けるには、何をすればよいかを学びます。 2.活力を高め合えるコミュニケーションとは？コミュニケーションの取り方が原因で、活力をダウンさせている組織は非常に多いです。一人一人の活力が高まり合う最も簡単なコミュニケーション法を学びます。 3.課長職としての中心軸を定めよう① この日、学んだことをもとに、課長職としての自分自身の指針（中心軸）を定め、次の日から実践します。【2日目】 4.チームの活力を高める5つのステップとは？チームとしての活力を着実に高めていくためのステップを学びます。明日から実践するための具体的な手法です。 5.課長職としての中心軸を定めよう② ここでは、「どんなチームを創りたいか？」という視点から、課長職としての指針（中心軸）を定めます。 6.まずは第一のステップから始めよう 5つのステップの内の第一ステップを実践するため、イメージングと計画立てを行ないます。 ※プログラム内容は、一部変更することがあります。

申込方法

（1）「申込フォーム」、または（2）「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「申込フォーム」にて受け付けております。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
　ご登録がお済みでない方は、こちらからご登録をお願いいたします。

(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
(2)受信したメールのURLから会員情報を入力
(3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちら」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

→ 受付終了

対面研修について

ご担当者様宛にメールでお送する「受講票」、筆記用具をお持ちください。
受付は開始時間の20分前から行います。
テキストは当日お渡しいたします。
パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。フリーWi-Fi環境はございません。
録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信も行いません。
換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的
1. 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2. 2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
  - ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1：当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2：行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目：氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段：電子データ、プリントアウトした用紙
  - ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

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□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人材支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904／FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu@tokyo-kosha.or.jp

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