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品質管理研修＜2日コース＞

品質管理を初めて学ばれる方に、品質管理に取り組むにあたり、必要な基本的考え方を身につけていただくことを目的とした研修です。また問題解決に役立つQC七つ道具についても事例や演習をとおして、ものづくりを行う上での日常的な変化から問題に気付くヒントを学んでいただきます。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 品質管理の基本となる知識を学びたい方（製造業の方が主な対象です）
日時 令和6年9月18日(水)、10月2日(水)　10時～17時
受講料 16,000円／人
会場 対面（集合）形式
場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室
（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数 20人（先着順）
講師 梅津 晴夫 氏
日本規格協会セミナー講師

1972年に古河電気工業（株）入社。
千葉・通信工場にて生産技術、品質保証、製造に従事。
1994年には同社光技術研究所材料技術室長、1996年にBankok Telecom Co.Ltd取締役工場長兼Thai Fibre Optics Co.Ltd取締役工場長、2008年古河電気工業（株）品質管理推進室主査を歴任。2014年同社退職。
2016年より日本規格協会セミナー講師。
内容 【1日目】
●良い仕事をするためには
　仕事を進めるうえで、品質管理を行うことの大切さ、考え方を解説します。
●ばらつきの世界
　ばらつきを理解し、データを取る目的を解説します。基礎統計（演習）も行います。
●データを上手に活用するための道具－QC七つ道具（１）
　QC七つ道具でデータを可視化しデータによる問題の視点を捉えることの重要性を学んでいただきます。
　一般的な「グラフ」の使い方と見方。「チェックシート」「パレート図」「層別」「ヒストグラム①」　各々の作り方と使い方

【2日目】
●データを上手に活用するための道具－QC七つ道具（2）
　「ヒストグラム②」「特性要因図」「散布図」「管理図」各々の作り方と使い方
●工程の管理と標準化
　あるべき姿を維持管理することで「PDCA」と「SDCA」のサイクルを回すことがいかに重要であるかを学んでいただきます。また、標準化の重要性も学んでいただきます。
●問題解決の考え方と進め方
　本コースで学んだQC七つ道具などが問題解決の場でどのように使用できるか事例を通し理解いただきます。

※プログラム内容は、一部変更することがあります。
持ち物 電卓（√計算付。スマートフォン可）

申込方法

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送りする「受講票」、筆記用具をお持ちください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。フリーWi-Fi環境はございません。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信も行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。
予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      • ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
    • 目的1：当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2：行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目：氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段：電子データ、プリントアウトした用紙
      • ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人財支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904　／　FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。