トップ > 研修・セミナー・講習会 > 営業力強化研修 〜契約を勝ち取るプレゼン・ノウハウ習得講座〜（R6.9.25開催）

営業力強化研修
〜契約を勝ち取るプレゼン・ノウハウ習得講座〜

契約獲得率が低い営業には、共通の問題点があります。それは自己満足型で売り込みたい空気が前面に現れていることです。そして、これに変革をもたらすのは顧客目線で作り込むプレゼン技術です。誰でも出来るノウハウをぜひ習得して下さい。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 営業部門に在籍している方
日時 令和6年9月25日(水)　10時～17時
受講料 8,000円／人
会場 対面（集合）形式
場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室
（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数 20人（先着順）
講師 有限会社日本アイ・オー・シー
藤冨 雅則氏

ヒット商品を多数生み出す「新商品開発専門のコンサルティング会社」を経て、外食産業専門のソフトウェア企業でドブ板セールスを経験。株式公開に貢献した大型受注を次々と獲得する。
独立起業は「広告業」からスタート。顧客の売上拡大策の相談をのるうちに面白くなり、広告業を事業譲渡。現在はコンサル業に専念している。
内容 営業における最大の障壁は「見込客の発掘」。そして次が「商談」になります。
この2つの障壁を乗り越えれば、売上は必然的に右肩上がりに上昇していきます。そのためには、見込客が思わず魅了されるメッセージを作り込むプレゼン・メソッドの習得が必須となります。
顧客心理を追求し、様々な業界で成果をあげているこのメソッド。産業機器メーカー、IT企業、部品メーカーから鶏卵農家まで様々な業界の実績があります。
この手法の習得を通じ、言われたことのみを実行する惰性的な営業活動から、考える営業活動に変わることを目指します。

※プログラム内容は、一部変更することがあります。
持ち物 自社の製品カタログ、パンフレット等の営業で使用しているツール（普段の営業活動で使用している商品カタログや提案書など）

申込方法

（1）「申込フォーム」、または（2）「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

下記の「申込フォーム」に必要項目を入力し、送信してください。

※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方はこちら別タブで開くからご登録をお願いいたします。

  1. (1)会員登録ページからメールアドレスを入力
  2. (2)受信したメールのURLから会員情報を入力
  3. (3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID（メールアドレス）、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送りする「受講票」、筆記用具をお持ちください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。フリーWi-Fi環境はございません。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信も行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
万が一、お申し込み後1週間を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までにご入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。
予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      • ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
    • 目的1：当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2：行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目：氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段：電子データ、プリントアウトした用紙
      • ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人財支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904　／　FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。