令和6年度
第3回HRテック導入セミナー【全4回シリーズ】
「社内コミュニケーションの活性化!」
~感謝や賞賛をきっかけに、従業員の定着につなげよう~
本セミナーでは、HRテックを活用し、組織内のコミュニケーションを円滑に行うことで、人材の定着率向上と生産性の向上を実現するためのヒントをお伝えします。
HRテックツールの導入により、効果的なコミュニケーション戦略を構築し、チーム全体の連携を強化することができます。
具体的な導入事例や実践的なアドバイスを解説いたしますので、ぜひご参加ください。
- 印刷用パンフレットはこちら(PDFデータをダウンロードできます)
開催概要
日時 | 令和6年10月25日(金)13:30~16:00 |
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開催方法 | Zoomを利用したオンライン開催 |
受講料 | 無料 |
対象 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。 |
内容 | 第1部:HRテック導入セミナー 13:30~15:00 <Part1>13:30~14:15 株式会社Take Action 講師 代表取締役社長CEO成田 靖也氏 HRテックツール「THANKS GIFT」 <Part2>14:15~15:00 Unipos株式会社 講師 ビジネス本部カルチャー変革部副部長 カスタマーセールスユニット営業責任者 前田 章悟氏 HRテックツール「Unipos」 第2部:人財マネジメントハンドブック活用セミナー 15:00~16:00 人材の活用や育成、組織活性化のポイントについて公社がまとめたハンドブックの活用方法と、人が輝く組織と経営へ導くヒントをお伝えします。 ※セミナーにお申込みの方へ人財マネジメントハンドブックを差し上げます。 講師 公益財団法人東京都中小企業振興公社 人財ナビゲータ 清水 秀城氏 |
講師のご紹介
PART1
株式会社Take Action
講師 代表取締役社長CEO成田 靖也氏
HRテックツール【THANKS GIFT】の紹介
日々の感謝や称賛のコミュニケーションを元に、企業理念に即した行動の承認や応援をコインという形で、従業員同士で贈り合うことが可能な組織改善プラットフォームです。
PART2
Unipos株式会社
講師 ビジネス本部カルチャー変革部副部長
カスタマーセールスユニット営業責任者 前田 章悟氏
HRテックツール【Unipos】の紹介
Uniposは感謝・称賛を通じて全社参加で良い行動を表出化する「プロダクト」と、数百社への支援で実証された「メソッド」の両輪で、カルチャー変革を実現します。
申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
(1)ネットクラブ会員の方
→ セミナーのお申込みは、こちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)
(2)ネットクラブ会員未登録の方
はじめに以下の会員登録をお願いいたします。
→ 登録はこちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)
- ①会員登録ページからメールアドレスを入力
- ②受信したメールのURLから会員情報を入力
- ③会員登録をしたらこのページに戻り、上記(1)「セミナーのお申込みはこちらから」より登録した会員ID(メールアドレス)とパスワードでログインし、お申込みください。
注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。
(3)ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方
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いずれの方法でお申込みいただいても、お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。 - 受講者には開催前日までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
Webセミナーについて
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オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
テストURL:http://zoom.us/test※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。 - タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 講義終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願いいたします。
お申し込みについて
【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
【その他】
災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
□ 問い合わせ先 □
企業人財支援課 中小企業人財推進事業担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。