トップ > 研修・セミナー・講習会 > 令和6年度 研修予定表 > 現任課長級研修～結果を出す課長職のあり方・やり方～＜2日間コース＞（R6/11/12・13実施分）

現任課長級研修
～結果を出す課長職のあり方・やり方～＜2日間コース＞

組織における課長職は、企業の中核的人材として経営層と現場との橋渡し役を担い、課題解決のプロセスを通じた部下育成など、重要なマネジメントが任されています。本研修は、課長職としての本来の役割を適切に認識していただくと同時に、様々な問題解決に必要な視点と手段を総合的に学習していただくことを目的としています。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 課長職を経験されている方
日時 令和6年11月12日(火)、11月13日(水)　10：00～17：00
受講料 20,000円／人
会場 対面（集合）形式
場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室
（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数 20人（先着順）
講師 株式会社アイムサプライ　
代表取締役　伊豆田 功氏
平成元年、父親の病により、急遽帰郷して事業を継承する。平成4年に取締役に就任し、PB商品企画、新規チャネル開拓、海外共同生産企画などの業務を行う。平成13年に同事業から撤退し、現社名に変更するとともに代表取締役に就任。平成15年、中小企業診断士の資格を取得し、後継者から第２創業者に転身、経営コンサルティングその他関連業務を行い、現在に至っている。
プログラム 【1日目】環境変化に適したマネジメントのUPDATEを学ぶ
  1. 1.今なぜマネジメントが重要なのかを知り、課題を明確化する
    1. (1)マネジメントが重要な理由を洞察する
    2. (2)マネジメントの基本的な活動と機能を正しく理解する
    3. (3)マネジメントに必要な要素を知り、絆管理を行う
    4. (4)マネジメントによって解決すべき課題
  2. 2.リーダーとしての役割とプロ・コーチとしての役割を備える
    1. (1)期待されている成果と果たすべき役割
    2. (2)共感を創り出すリーダーシップのあり方と伝え方
    3. (3)KGIとKPIでコミュニケーションする方法と留意点
【2日目】現場にある問題解決と部下育成について学ぶ
  1. 1.イノベーションに必要な組織内の条件を整える
    1. (1)逞しいチームの基礎を盤石にするために
    2. (2)心理的安全性の高いチームをつくるリーダーの言動・習慣
  2. 2.人材育成に関する方針と重要性を理解したマネジメント方法
    1. (1)成長を促進するマネジメントの秘訣
    2. (2)人が育つ環境を整えるための取り組み
    3. (3)相互理解から相互信頼へ
    4. (4)多様性の活かし方と変わらざる組織の本質を理解する
※プログラム内容は、一部変更することがあります
事前課題 事前課題として組織的問題点の洗い出しを行ってきてください。ただし、事務局への提出は必要ありません。

申込方法

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送する「受講票」、筆記用具をお持ちください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。フリーWi-Fi環境はございません。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信も行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      • ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
    • 目的1：当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2：行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目：氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段：電子データ、プリントアウトした用紙
      • ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人財支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904／FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。