中小製造業における製造原価と見積価格の勘所
「中小製造業の『製造原価と見積価格への疑問』にすべて答えます!」の著者 照井清一様ご登壇!

労務費、原材料費、エネルギーコストの上昇に伴い、見積価格の設定にお悩みの方が多いのではないのでしょうか?適正な値決めを行ううえでは、自社の原価構造を把握し、適切に管理していくことが重要です。
そこで、本セミナーでは、「中小製造業の『製造原価と見積価格への疑問』にすべて答えます!」等の著者である「照井清一様」を講師にお招きし、製造原価と見積価格の勘所ついてご講演いただきます。「原価低減活動を推進したい」、「価格転嫁ができていない」、「赤字受注をなくしたい」といった課題を抱える製造業の方は、この機会に是非ご参加ください。
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開催概要
タイトル | 中小製造業における製造原価と見積価格の勘所 |
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開催日時 | 令和7年2月7日(金)14時00分~16時00分 |
開催会場 | オンライン開催(Zoom開催) |
対象 | 都内中小企業等 |
定員 | 100名 |
受講料 | 無料 |
申込締切日 | 令和7年2月5日(水) |
【講演内容】
- 1.価格転嫁に必要な原価計算の基礎
- 2.人件費、光熱費上昇による値上げ金額の計算
- 3.交渉のポイント
- 4.東京都中小企業振興公社等からのご案内
【講師紹介】

株式会社アイリンク 代表取締役
照井 清一 氏
【ご略歴】
機械メーカー(株式会社FUJI)で、設計、生産技術、品質保証に24 年間従事。2011年退社、株式会社アイリンクを設立し、中小企業の原価計算、利益改善のコンサルティングを行う。また自社で中小企業向け原価計算システム「利益まっくす」を開発し販売している。中小企業診断士。著書として、「中小製造業の『製造原価と見積価格への疑問』にすべて答えます!」、「中小製造業の『原価計算と値上げ交渉への疑問』にすべて答えます!」(日刊工業新聞社)等。
【株式会社アイリンク】https://ilink-corp.co.jp/

著書


【こんな企業におすすめ】
製造業の経営管理、生産、経理、営業担当者等で、製造原価管理、見積業務、原価低減活動に関与されている方等
申込方法
(1)「申込フォーム」、(2)メールのいずれかの方法でお申し込みください。
(1)「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「入力フォーム」にて受け付けております。
お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
お申込が完了すると自動返信メールが届きます。本予約完了メールの受信をもって申込確定とします。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。
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注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
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(2)「メール」でお申し込みの方
下記内容をメールにてお送りください。
■送付先:joto【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。
【メール件名】「城東支社 令和6年度第3回産業セミナー申込」
【メール本文】
- (1)企業名(後ろに(フリガナ)を書いてください)
- (2)会社所在地
- (3)業種(1製造業、2卸売業、3小売業、4サービス業、5その他から選択)
- (4)企業情報(資本金、従業員数、創業年数を記入)
- (5)参加者 氏名/所属/役職
- (6)連絡先電話番号
- (7)連絡先メールアドレス
- (8)本セミナーで聞きたいこと(任意)
開催方法
【参加方法】
本セミナーはインターネット回線を通じたオンライン形式(Zoomを利用)で行います。
オンライン受講が可能な環境であることを確認してから、お申込みください。
【事前準備】
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①視聴端末(PCやスマートフォン、タブレット)を用意
スマートフォンやタブレットでも視聴できますが、アプリのインストールが必要です。 -
②テスト
「Zoom」のインストールができるか、インターネットに接続できるか等をご確認下さい。
テストURL:http://zoom.us/test
※テスト詳細につきましてはZoomのヘルプをご参照下さい。 -
③公社からのセミナー参加用URLより参加
お申込者様へ別途メールにて、受講方法の詳細を前日までにご案内します。セミナー開催当日は、参加用URLよりログインしてご視聴下さい。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1)当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2)経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
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※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段:電子データ、プリントアウトした用紙
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※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
□ 申込先・問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社
城東支社 産業セミナー担当 稲葉・請川
TEL:03-5648-6606