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OJTリーダー育成研修
～ハラスメントにならない指導育成の技術～

企業を取り巻く環境変化が著しい状況で、いかにして早期に人材を育成、組織化し、業績向上につなげていくかが重要なテーマとなっています。一人一人の仕事や働き方について、これまで以上に管理職の部下への関わり方がポイントとなります。本研修ではOJTの基本スキルを確認し、部下への指示の出し方や仕事の教え方、モチベーションのコントロール等の工夫や注意点を理解していただき、短期間で効果的な部下の育成を通じて、企業の目標達成につなげることを目的とします。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 部下・後輩育成や管理に悩みを抱えている経営者・人事担当者・中間管理職（課長・主任クラス）の方、新しく部下をもつ方
日時 令和7年2月26日（水）10：00～17：00
受講料 8,000円／人
会場 対面（集合）形式
場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室
（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数 20人（先着順）
講師 株式会社コンサラート　
経営コンサルタント　宮野 公輔氏
大手小売グループにて18年の経験。店舗経営・スーパーバイザー・企画戦略を経て、人事部にて実績がある。人事領域の専門家として10年以上の実績を保有しおり、「中小企業の人事部になる」ことを信条に活動している。組織開発、人材戦力化や人事制度構築、人材定着を専門領域としている。
プログラム
  1. 1.オリエンテーション
    • 研修に臨むにあたって
    • 最近の環境変化、働き方の変化について考える
    • 部下育成についての今までの体験を共有　等
  2. 2.自律型人材育成のポイント
    • 体験型グループワーク
    • ティーチングとコーチングの基本を理解
    • OJTの手法を体験する
  3. 3.自律・自発を促すメンバーへの動機づけ
    • ソーシャルスタイル理論を活用した動機付けの考え方
    • メンバーに対するフィードバックの手法
    • 上手な教え方と導き方
  4. 4.業績につながる組織づくり
    • 集団と組織の違い
    • 組織の規律と活性化
    • 面談、会議、ミーティングのポイントと実施方法
  5. 5.今後への取り組み
    • 全体の振り返り
    • 今後の行動計画の作成
＜本研修を通じて習得できるポイント＞
  • 環境の変化を認識
  • OJTの基本の理解
  • ティーチング・コーチングの理解
  • 部下への動機づけのポイント
  • 業績につながる組織づくり
  • 具体的なアクションプランの設定方法

※プログラム内容は、一部変更することがあります。

申込方法

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送する「受講票」、筆記用具をお持ちください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご注意願います。フリーWi-Fi環境はございません。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信も行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

個人情報のお取扱いについて

  • 利用目的
    当該事業の実施（それに伴う事務連絡や統計・分析のための利用を含みます。）及び各種事業・イベントのご案内やアンケート調査のために利用するものとします。
  • 第三者提供
    ご本人の同意を得ることなく、個人データの第三者提供は原則行いませんが、次に該当する場合に提供することがあります。
    • 法令に基づく場合
    • 人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。
    • 都その他の行政機関又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
    • 都その他の行政機関へ事業報告をする場合及び当該機関から各種事業案内、アンケート調査依頼等があるとき。

※「個人情報保護方針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
https://www.tokyo-kosha.or.jp/privacy.html別タブで開く

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人財支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904／FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。