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経営の一翼を担う経営人材を育成します!
「経営人財育成スクールNEXT」

経営人材育成スクールNEXTバナー

環境変化が激しい昨今、企業が持続的な成長をするためには、「事業」と「組織」2つのマネジメントが必要です。当スクールは、事業や組織を新たに開発・変革し、持続的な成長を実現することができる経営人材を育成します。

※スクール名【経営人財育成スクールNEXT】には、経営人材への成長と併せて、「人材」が企業にとって大切な宝である「人財」となり、企業組織がNEXTステージへ、あがっていく願いが込められています。

スクール構成

スクール構成
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このような人材を育成します

このような人材を育成します(ポイント)
経営人財に必要な力と目指す成果
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経営人財育成スクールNEXTの特徴

経営人財育成スクールNEXTの特徴
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講座講師・インストラクター紹介

コースごとに各専門家(講師・インストラクター)が担当いたします。
詳細はこちら別タブで開く

募集要項

令和6年度募集要項
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※本事業は、令和6年度歳入歳出予算が令和6年3月31日までに東京都議会で可決された場合に実施します。

オンライン説明会のお知らせ

<オンライン説明会開催のお知らせ>お申込みを迷われている方は、事業説明会(参加無料)にご参加下さい。
スクールの概要や特徴についてご説明し、また、ご質問や疑問点についてお答えします。

◆開催日時 ※時間:いずれも14:00~15:00
【入門コース・ベーシックの説明会】
第1回 2月29日(木) 受付終了いたしました。
第2回 3月8日(金) 受付終了いたしました。

【ベーシックの説明会】
第1回 4月19日(金) 受付終了いたしました。
第2回 4月26日(金) 受付終了いたしました。

◆実施方法 : Zoomによるオンライン開催

説明会のお申込み受付は終了しました

スクールのお申込みはこちら

ベーシックのお申込につきましては、以下の回答をご用意くださいますようお願いいたします。

お申込みの際の質問をご用意ください
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下記の「入力フォーム」にて受け付けます。お手数ではございますが、画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。

※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方は、こちら別タブで開くからご登録をお願いいたします。

  1. 会員登録ページからメールアドレスを入力
  2. 受信したメールのURLから会員情報を入力
  3. 会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。

注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。

〇入門コース(A日程):募集企業数に達しましたので、お申込終了いたしました。

〇入門コース(B日程):募集企業数に達しましたので、お申込終了いたしました。

〇事業マネジメントコース(ベーシック):お申込みはこちらから別タブで開く(入力フォーム専用サイトに移行します)

〇組織マネジメントコース(ベーシック):お申込みはこちらから別タブで開く(入力フォーム専用サイトに移行します)

受講前にご留意いただきたい事項

以下についてご理解・ご了承の上お申し込みください。

  • 天候や感染症拡大防止等やむを得ない事情により中止や延期、開催方法の変更をする場合があります。
  • 感染症防止対策は、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
  • 講義テーマは変更となる場合があります。
  • 全日程の参加を前提としておりますので、スクール開講後に受講者の途中変更をすることはできません。
  • 欠席の場合、講座の補講やオンライン配信はありません。
  • 講座テキストは原則データでのお渡しとなります。紙での出力が必要な方はご自身でご準備願います。
  • 「事業マネジメントコース」では、PCの持参が必要となります。
  • 「組織マネジメントコース」では、個別支援時に複数回、経営方針の確認のため経営層の方にご参加頂きます。
  • 個別支援の日程は、受講者とインストラクター間で調整の上、決定いたします。実施場所は、受講企業事務所(原則、都内)または、オンラインとなります。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
      • 上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    • 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
    • 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    • 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    • 手段: 電子データ、プリントアウトした用紙
      • 目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]別タブで開く」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

□ 問い合わせ先 □
企業人材支援課 経営人財育成スクールNEXT担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:sangyo-jinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。