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令和5年度 第2回人材実務セミナー［全4回シリーズ］
「人事評価を始めたいけれど、どこから手を付けたら良いのかわからない。」そんな経営者・人事担当者の方のお悩みにお答えします。中小企業でも無理なく実行できる評価手法についてお話しします。
開催概要
| 日 時 |
総務・労務・人事担当者向け
＜後半 2時間でマスター、目標管理による評価＞ 4時間でわかる、超入門！人事評価 ＜前半 「評価って何？」から始める基本＞ 令和5年7月12日（水） 13：30～15：30 令和5年7月19日（水） 13：30～15：30 ※両日のご受講、または、一日ずつのご受講どちらも可能です。
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|---|---|
| 開催方法 | Zoomによるオンライン開催 |
| 受講料 | 無料 |
| 対象企業 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。 |
| 募集人数 | 各回 先着40名（先着順） |
| 内 容 | ＜前半 「評価って何？」から始める基本＞ 評価について初めて学ぶ方のための講座です。これを知るだけで評価通の経営者、人事担 当者になっていただけるような、評価で最も重要なことについてお話しします。 ① 評価で賃金を決めることは高業績企業への第一歩 ② 社員が望んでいるのは成果の評価 ③ 評価への公正感を高める5つの方法 ＜後半 2時間でマスター、目標管理による評価＞ 目標を持つだけで成果が上がる、あるいは目標管理による人事評価は生産性を平均で 45％上げているという調査結果があります。中小企業にこそ、評価は目標管理が適して います。 中小企業でも簡単にできる目標管理を、具体的な目標管理シートを使ってご説明します。 ① そもそも目標管理とは何か ② 目標管理の効果を10倍高める方法 ③ 売上高と利益だけでは足りない。企業はどんな目標を持つべきか ④ 社員にどんな目標を持たせるべきか。目標設定の鉄則 ⑤ 高い目標を立てた人に損をさせないしくみ ⑥ 目標の達成率を2．2倍にする方法 |
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講 師
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神田 靖美 氏
賃金・人事評価コンサルタント 人事評価のコンサルティング会社・リザルト株式会社代表取締役。 証券会社、コンサルティング会社を経て、2010年独立。 中小企業の賃金・評価制度を多数構築。 現在『ＩＴメディアビジネスオンライン・戦略人事の時代』に連載執 筆中。 早稲田大学大学院商学研究科ＭＢＡコース修了。 1961年生まれ。  |
申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
・東京都中小企業振興公社のネットクラブ会員の方 → ①へ
・ネットクラブ会員未登録の方 → ②へ
・ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方 → ③へ
① ネットクラブ会員の方
→ 受付は終了いたしました
② ネットクラブ会員未登録の方
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(1)会員登録ページからメールアドレスを入力
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③ ネットクラブ会員登録をせずにお申し込みの方
→ 受付は終了いたしました
◆いずれの方法でお申し込みいただいても確認メールはお送りいたしません。受講不可の場合のみ後日個別にご連絡いたします。予めご了承ください。
◆セミナー受講方法等は開催前日までにお知らせいたします。
Webセミナーについて
・本セミナーではインターネット回線を使用します。受講に伴う通信料は受講者負担となります。
・オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
・以下のテストＵＲＬにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続や起動ができるか等をあらかじめご確認ください。
テストＵＲＬ ： https://zoom.us/test
※詳細はZoomのホームページをご参照ください。
・別途セミナー参加用のＵＲＬをメールにてご案内します。セミナー開催日時に、本参加ＵＲＬよりログインしていただき、ご視聴ください。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
・接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願いいたします。
・講義終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願い申し上げます。
お申込みについて
【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合は、ご連絡をお願いします。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
・目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
・目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。 -
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