令和5年度 企業変革推進セミナー(ハイブリット開催)
※申込された方に視聴用URLと資料をお送りしています。
ご不明な方は、お手数をお掛けしますが下記問い合わせ先へご連絡ください。
昨今の世界情勢の影響により激しく経済社会が変動する中では、時代に合わせた企業変革が求められています。公社は『稼ぐ力』の向上を目指し、自社の変革を目指す都内中小企業等に向けて、企業変革セミナーを通じて様々な情報提供を行っています。
第1部では(独)労働政策研究・研修機構の理事長 藤村氏より企業変革に向けた組織・人材の活性方法を、第2部では石塚(株)の代表取締役社長 熊谷氏より企業変革の実体験をご講演いただき、その後第3部では企業変革をテーマにトークセッションを行います。
『不確実な社会に確実な成長を』 企業変革についてご関心がある皆様は、ぜひご視聴ください。
本セミナーは『ポストコロナに向けた企業変革推進事業』で開催しております。
事業の詳しい説明はこちら
印刷用のページ(チラシ)はこちらをご覧ください(後日掲載予定)
※オンライン配信にはZoom(インターネット回線)を使用します。参加に伴う通信料は参加者負担となります。
※接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願い致します。
開催概要
日時 | 令和6年3月8日(金)14:00~16:00※13:30開場 第1部/14:00~15:00 第2部/15:00~15:20 第3部/15:20~16:00(トークセッション) |
---|---|
方法 | ハイブリット開催 |
会場 | ・リアル開催 AP秋葉原5階(東京都台東区秋葉原1−1) ・オンライン Zoom配信 |
受講料 | 無料 |
対象 | 都内中小企業、経営者、経営幹部層 ※大企業及びみなし大企業のご参加はご遠慮ください。 |
募集人数 | 100名(うちリアル30名程度) |
内容(予定) | 第1部 『企業変革に向けた組織・人材について』 ・組織における人材の考え方 ・変革に向けた人材とは 第2部『中小企業の変革事例』 ・どのように組織を変革させたか ・企業変革に向けた実行力 第3部『トークセッション』 ・藤村氏×熊谷氏 テーマ『企業変革』 |
講師
第1部
企業変革に向けた組織・人材について
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
理事長 藤村 博之 氏
京都大学博士(経済学)。京都大学助手、滋賀大学助教授、教授、1997年に法政大学経営学部教授、2004年同大学大学院
イノベーション・マネジメント研究科教授を経て、2023年4月から現職。
専門は労使関係論、人材育成論。
著書に『考える力を高めるキャリアデザイン入門』(編著、2021年)、『新しい人事労務管理[第7版]』(共著、2023年)、などがある。
2019年から中央最低賃金審議会会長を務めている。
第2部
中小企業の変革事例
石塚株式会社
代表取締役社長 熊谷 弘司 氏
大学卒業後、ゴムやプラスチックなどの素材を開発・製造するアキレス株式会社に入社。
3年半営業を、半年間財務を担当し、営業時代は商品開発も手掛けた。その後、石塚株式会社に入社し、2018 年に代表取締役社⾧に就任。
自身の経験を基にした事業承継コンサルティングも手掛ける。
第3部
トークセッション 藤村 氏×熊谷 氏 テーマ『企業変革』
申込方法
下記のリンク先申込専用ページよりお申込みください
→ 受付は終了しました
※申込受付の返信メールはございません
開催形式及び参加方法
本セミナーは、リアルとオンライン(Zoom)のハイブリット形式で開催します。
開始1週間前を目途にZoomの視聴用URLを送付いたします。
<事前準備>
- PCやタブレットなどの端末と、インターネット環境、メールアドレスが必要です。
- WiFi環境では接続が不安定になる恐れがあるため、有線(LANケーブル)の使用を推奨します。
-
必要に応じて以下テストURLにアクセスし、Zoomのインストール、接続等をご確認ください。
⇒http://zoom.us/test
※テスト詳細についてはZoomのヘルプセンターをご参照ください。
ヘルプセンター
⇒https://support.zoom.us/hc/ja/articles/115002262083
※ウェビナー参加方法
⇒https://support.zoom.us/hc/ja/articles/115004954946
申込者情報のお取り扱いについて
-
利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
-
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
-
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
-
手段:電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
□ 申込先・問い合わせ先 □
(公財)東京都中小企業振興公社 取引振興課 ポストコロナに向けた企業変革推進セミナー担当
TEL:03-5822-7250
E-mail:kigyohenkaku02@tokyo-kosha.or.jp