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令和6年度 第2回人財実務セミナー［全4回シリーズ］
多くの企業が「Z世代とのコミュニケーション」に課題を感じています。
しかし、時代が変わっても、コミュニケーションの原則が信頼関係からであることに変わりはありません。
本セミナーでは、Z世代のことを正しく知り、時代の変化に合わせた信頼関係づくりの方法と効果的な指導方法について、具体的な内容をお伝えします。
開催概要
| 日時 |
※両日の参加、または1日のみの参加も可能です。 |
|---|---|
| 開催方法 | Zoomによるオンライン開催 |
| 受講料 | 無料 |
| 対象企業 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。 |
| 募集人数 | 各回定員40名 （先着順・定員になり次第締切り） |
| カリキュラム | 【前編】信頼関係づくり （6月26日）
|
講師紹介
井上 洋市朗 氏
株式会社カイラボ 代表取締役
大学卒業後、（株）日本能率協会コンサルティングにて企業の業務効率化などに従事。
ストレスが原因となり、入社2年で退職。その後、フリーター生活や商社での営業職などを経験。
2011年に社会人教育のベンチャー企業でマネージャー。
2012年株式会社カイラボを設立。「早期離職白書」を発行。
現在は多くの企業の若手社員定着率向上支援を行うほか、講演、管理職・OJT担当者向け研修、採用コンサルティングなどを行っている。
申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
- 東京都中小企業振興公社のネットクラブ会員の方 →（1）へ
- ネットクラブ会員未登録の方 →（2）へ
- ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方 →（3）へ
（1）ネットクラブ会員の方
→ 受付は終了いたしました
（2）ネットクラブ会員未登録の方
はじめに会員登録をお願いいたします。
→ 登録はこちらから
（入力フォーム専用サイトに移行します）
- ①会員登録ページからメールアドレスを入力
- ②受信したメールのURLから会員情報を入力
-
③会員登録をしたらこのページに戻り、上記（1）「セミナーのお申込みはこちらから」より登録した会員ID（メールアドレス）とパスワードでログインし、お申込みください。
注意：ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。
（3）ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方
→ 受付は終了いたしました
-
いずれの方法でお申込みいただいても、お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。 - 受講者には開催5日前までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
開催方法について（Webセミナー）
- 本セミナーは、インターネット回線を使用したオンラインセミナーです。 受講に伴う通信料は受講者負担となります。
- 配信は、Zoomウェビナーを使用します。 オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
-
以下のテストURLにアクセスし、Zoomのインストールができるか、接続や起動ができるか等をあらかじめご確認ください。
テストURL：http://zoom.us/test
※詳細は、Zoomのホームページをご参照ください。 - セミナー開催5日前までに、セミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。セミナー開催日時に、参加URLよりログインし、受講してください。
- タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願いいたします。
- セミナー終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願い申し上げます。
お申し込みについて
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受付
・先着順の受付とし、定員になり次第、締め切りといたします。 受講不可の場合は、後日ご連絡いたします。
・受講者には開催5日前までに、セミナーのご案内をお送りいたします。 -
受講のキャンセル
・受講をキャンセルされる場合は、必ず以下のメールアドレスまでご連絡をお願いいたします。
E-mail：kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。 -
その他
・天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
-
2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱(PDF)」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人財支援課 人財推進担当
TEL：03-3251-7904
E-mail：kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。