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ビジネス文書・電話応対研修
～ビジネスで必要なスキルについて、基礎から実践レベルまで習得します～

電話応対では、受け方、取り次ぎ方、伝言マナーを習得します。ビジネス文書では、定型文、メールマナーと書き方を習得し、相手に気持ちが伝わる文書を作成することを目指します。事例演習・ロールプレイングで、職場ですぐに役立つよう体験学習で進めます。

※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。

開催概要

対象 基本的なビジネススキルを身につけたい方
日時 令和7年4月10日(木)10:00～17:00
受講料 8,000円／人
会場 対面（集合）形式
場所：東京都産業労働局秋葉原庁舎　会議室
（東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎）
募集人数 20人（先着順）
講師 株式会社マネジメントサポート
小西 ひろみ氏
住友生命保険相互会社に勤務後、1年の米国留学を経て、外資系化学会社の日本支社に秘書として勤務。その後サンフランシスコにて障害者ケア、帰国後に幼稚園教諭、心理カウンセラー、産業カウンセラーの資格を取得。カウンセリング専門学校での講師経験を経て、現在はビジネスマナー講師としても活躍の場を広げている。
プログラム
  1. 1.オリエンテーション
    • 研修のねらいと概要
  2. 2.電話は仕事の基本
    • 声だけのコミュニケーション
    • 敬語の正しい使い方　ビジネス用語の活用
    • 受け方、かけ方、取り次ぎ、伝言メモの書き方
    • こんなときどうする？　～臨機応変な対応とは～
  3. 3.実践！『ビジネス文書』はこう書こう
    • ビジネス文書にルールはなぜ必要か
    • 3種類のビジネス文書
    • 分りやすいビジネス文書を書くコツ
  4. 4.ビジネスメール文書作成演習
    • メールのルールとマナー
      ㏄とb㏄の違い／標題のつけ方／1メール1案件
    • 読み易く、気持ちが伝わるポイント
      肯定的かつ具体的に／ポジティブライティング
    • 様々な事例を活用したメール文書作成

※プログラム内容は、一部変更することがあります。

申込方法

（1）「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

（2）「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送りする「受講票」、筆記用具をお持ちください。
    研修により持ち物のご用意が必要な場合があります。各研修ページでご確認ください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご配慮願います。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信は行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」（請求書）をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

個人情報のお取扱いについて

  • 利用目的
    当該事業の実施（それに伴う事務連絡や統計・分析のための利用を含みます。）及び各種事業・イベントのご案内やアンケート調査のために利用するものとします。
  • 第三者提供
    ご本人の同意を得ることなく、個人データの第三者提供は原則行いませんが、次に該当する場合に提供することがあります。
    1. (1)法令に基づく場合
    2. (2)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。
    3. (3)都その他の行政機関又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
    4. (4)都その他の行政機関へ事業報告をする場合及び当該機関から各種事業案内、アンケート調査依頼等があるとき。

※「個人情報保護方針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
https://www.tokyo-kosha.or.jp/privacy.html別タブで開く

□　問い合わせ先　□
公益財団法人東京都中小企業振興公社　企業人財支援課
〒101-0025　東京都千代田区神田佐久間町1-9　東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904／FAX：03-3251-7909
E-mail：kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。