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新任課長級研修
~チームの活力を高めるマネジメントとは~
<2日コース>

管理職には2種類あります。チームの活力を奪ってしまう管理職と、チームの活力を高め続ける管理職です。両者の決定的な違いとは何でしょうか?人は、どうすれば活力を高められるのか?チームはどうすれば活力を高め続けられるのか?そのためには、絶対に外してはならないチームマネジメントの原則とやり方があります。そしてそのやり方は、新任の課長職だからこそ取り入れやすいものです。この研修では、原理原則と共に、具体的なやり方を学び、明日からの実践につなげていただきます。

  • 当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。
  • 現任課長級研修は秋に実施予定です。

開催概要

対象 課長に昇格又は課長候補者の方
日時 令和7年5月20日(火)、6月17日(火)10:00~17:00
受講料 20,000円/人
会場 対面(集合)形式
場所:東京都産業労働局秋葉原庁舎 会議室
(東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎)
募集人数 20人(先着順)
講師 株式会社リスペクト 
竹内 直人氏

企業の組織開発のスペシャリスト。
コーチングが日本に紹介される以前の約30年前から質問中心の人材育成手法を使い、300社以上をサポートする。
現場の中で開発した『真本音コミュニケーション』を使い、社長と共に社員がイキイキと活躍する自律調和型組織を創り、社長の想定を超える業績創りをサポートしている。
プログラム 【1日目】
  1. 1.人はどうすれば活力を高められるか?
    外から与えなければならない活力ではなく、内側から活力が湧き続けるには、何をすればよいかを学びます。
  2. 2.活力を高め合えるコミュニケーションとは?
    コミュニケーションの取り方が原因で、活力をダウンさせている組織は非常に多いです。
    一人一人の活力が高まり合う最も簡単なコミュニケーション法を学びます。
  3. 3.課長職としての中心軸を定めよう①
    この日、学んだことをもとに、課長職としての自分自身の指針(中心軸)を定め、次の日から実践します。
【2日目】
  1. 1.チームの活力を高める5つのステップとは?
    チームとしての活力を着実に高めていくためのステップを学びます。明日から実践するための具体的な手法です。
  2. 2.課長職としての中心軸を定めよう②
    ここでは、「どんなチームを創りたいか?」という視点から、課長職としての指針(中心軸)を定めます。
  3. 3.まずは第一のステップから始めよう
    5つのステップの内の第一ステップを実践するため、イメージングと計画立てを行ないます。

※プログラム内容は、一部変更することがあります。

申込方法

(1)「申込フォーム」からお申し込みの方

→ 受付終了

(2)「FAX」でお申し込みの方

→ 受付終了

対面研修について

  • ご担当者様宛にメールでお送りする「受講票」、筆記用具をお持ちください。
    研修により持ち物のご用意が必要な場合があります。各研修ページでご確認ください。
  • 受付は開始時間の20分前から行います。
  • テキストは当日お渡しいたします。
  • パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご配慮願います。
  • 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信は行いません。
  • 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
  • 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
  • 講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。

お申し込みについて

【受付】
定員になり次第締め切りといたします。

【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」(請求書)をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。

【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。

個人情報のお取扱いについて

  • 利用目的
    当該事業の実施(それに伴う事務連絡や統計・分析のための利用を含みます。)及び各種事業・イベントのご案内やアンケート調査のために利用するものとします。
  • 第三者提供
    ご本人の同意を得ることなく、個人データの第三者提供は原則行いませんが、次に該当する場合に提供することがあります。
    1. (1)法令に基づく場合
    2. (2)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。
    3. (3)都その他の行政機関又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
    4. (4)都その他の行政機関へ事業報告をする場合及び当該機関から各種事業案内、アンケート調査依頼等があるとき。

※「個人情報保護方針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
https://www.tokyo-kosha.or.jp/privacy.html別タブで開く

□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人財支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904/FAX:03-3251-7909
E-mail:kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。