営業力強化研修
〜業績を伸ばすプレゼン・スキルの習得法〜
受注を勝ち取るための最強プレゼン術!
ただのテクニックではない、結果を出すための最適化されたスキルを伝授。
この講座で、あなたのプレゼンが明日から劇的に変わります。
※当公社の研修は都内中小企業向けです。講師と同業、コンサルタントの方はご遠慮ください。
開催概要
対象 | 営業部門に在籍している方 |
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日時 | 令和7年6月24日(火)10:00~17:00 |
受講料 | 8,000円/人 |
会場 | 対面(集合)形式 場所:東京都産業労働局秋葉原庁舎 会議室 (東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎) |
募集人数 | 20人(先着順) |
講師 | 有限会社日本アイ・オー・シー 藤冨 雅則 氏 ヒット商品を多数生み出す「新商品開発専門のコンサルティング会社」を経て、外食産業専門のソフトウェア企業でドブ板セールスを経験。株式公開に貢献した大型受注を次々と獲得する。 独立起業は「広告業」からスタート。顧客の売上拡大策の相談にのるうちに面白くなり、広告業を事業譲渡。現在はコンサル業に専念している。 |
プログラム | 受注を勝ち取るためのプレゼン術の習得を目指します。ただのテクニックではない、結果を出すための最適化されたスキルを伝授します。 受注や契約の合意を目指すためのプレゼンでは、商談相手の共通の痛点や欲望に寄り添い、それに対応する解決策を提示することが重要であり、そのためにはマーケティングの視点も必要です。こうしたことから、プレゼンスキルとして、個別の折衝技術や市場全体との対話力が求められます。そして、これらを身に着けるためには3つのポイントがあります。
商談相手の反応が驚くほど変わるプレゼンスキルを習得してみませんか? ※プログラム内容は、一部変更することがあります。 |
持ち物 | 自社の製品カタログ、パンフレット等の営業で使用しているツール(普段の営業活動で使用している商品カタログや提案書など) |
申込方法
(1)「申込フォーム」、または(2)「FAX」のどちらかの方法でお申し込みください。
(1)「申込フォーム」からお申し込みの方
下記の「申込フォーム」に必要項目を入力し、送信してください。
※「申込フォーム」への入力は「ネットクラブ会員サービス」へのご登録が必要です。ご登録がお済みでない方はこちらからご登録をお願いいたします。
- (1)会員登録ページからメールアドレスを入力
- (2)受信したメールのURLから会員情報を入力
- (3)会員登録をしたらこのページに戻り、「お申込みはこちらから」よりID(メールアドレス)、パスワードにより申込入力画面に遷移します。
注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、申し込みになりませんのでご注意ください。
→ お申込みはこちらから(専用フォームへ遷移します)
(2)「FAX」でお申し込みの方
下記より「研修受講申込書」をダウンロードし、必要事項をご記入のうえ、FAXにてお送りください。
→ ダウンロードはこちら(wordファイルをダウンロードできます)
対面研修について
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ご担当者様宛にメールでお送りする「受講票」、筆記用具をお持ちください。
研修により持ち物のご用意が必要な場合があります。各研修ページでご確認ください。 - 受付は開始時間の20分前から行います。
- テキストは当日お渡しいたします。
- パソコンお持ち込みの場合は、キーボード押下音が他の方の迷惑にならないようにご配慮願います。
- 録音、録画、撮影は著作権に抵触しますのでお控えください。アーカイブ配信は行いません。
- 換気のため、窓・ドアの開放を適宜行います。ご自身でも温度調整用に上着等をお持ちください。
- 当日の不参加や遅刻が予想される場合は、事前にご連絡ください。
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講義終了後にアンケートのご協力をお願いいたします。
お申し込みについて
【受付】
定員になり次第締め切りといたします。
【振込案内】
お申し込み確認後、ご担当者のメールアドレスへ「受講料振込案内」(請求書)をお送りいたします。
お申し込み後1週間を過ぎても届かない場合は、お手数ですがご連絡ください。
【受講料】
研修日の10営業日前までにお振込みください。
研修日7日前までに入金が確認できない場合は、「キャンセル扱い」となりますのでご注意ください。
なお、受講料は理由の如何を問わず返金はいたしません。代理の方のご出席、またはテキストの送付等に代えさせていただきます。予めご了承ください。
【その他】
天災等のやむを得ない事情により、研修を中止する場合があります。
個人情報のお取扱いについて
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利用目的
当該事業の実施(それに伴う事務連絡や統計・分析のための利用を含みます。)及び各種事業・イベントのご案内やアンケート調査のために利用するものとします。 -
第三者提供
ご本人の同意を得ることなく、個人データの第三者提供は原則行いませんが、次に該当する場合に提供することがあります。- (1)法令に基づく場合
- (2)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。
- (3)都その他の行政機関又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
- (4)都その他の行政機関へ事業報告をする場合及び当該機関から各種事業案内、アンケート調査依頼等があるとき。
※「個人情報保護方針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
https://www.tokyo-kosha.or.jp/privacy.html
□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人財支援課
〒101-0025 東京都千代田区神田佐久間町1-9 東京都産業労働局秋葉原庁舎2階
TEL: 03-3251-7904/FAX:03-3251-7909
E-mail:kigyo-kensyu【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。