令和7年度
第1回HRテック導入セミナー 【全4回シリーズ】

「HRテックって何?はじめての人財DX」
中小企業のIT活用の重要性が高まる中、人事領域においてもテクノロジーを活用した「HRテック」が注目されています。
「HRテックって聞いたことはあるけど、どうやって活用するの」や「自社でもHRテックを取り入れたい」など、HRテックの基本をわかりやすくお伝えいたします。デジタルを活用して、自社のエンゲージメントを高めたい方はぜひご参加ください。
- 印刷用パンフレット
(PDFファイルをダウンロードできます)
開催概要
日時 | 令和7年6月24日(火)14:00~16:00 |
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開催方法 | Zoomを利用したオンライン開催 |
受講料 | 無料 |
対象 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。 |
募集人数 | 定員40名(先着順・定員に達し次第、締め切り) |
カリキュラム | Part1 14:00~15:30 HRテックのトレンド・活用方法 講師:東京都中小企業振興公社 人財ナビゲータ 清水 秀城 氏 Part2 15:30~16:00 HRテックツールのご案内 講師:ProFuture株式会社 サブディレクター 高槻 森水 氏 |
講師のご紹介
Part1

東京都中小企業振興公社
人財ナビゲータ 清水 秀城 氏
社会保険労務士・ISO30414リードコンサルタント
都内老舗の社労士法人併設のコンサルティング会社で、8年間で100社程度の企業支援を経験後、2011年に独立開業。人財ナビゲータとして、人的資本経営の視点から「人材の確保・定着・育成」に関する課題解決をサポート。経営戦略と連動した労務管理、組織の生産性向上、人材投資の最適化を通じて、持続可能な企業成長を支援している。

Part2

株式会社商工組合中央金庫
ProFuture株式会社
HRサポート部 サブディレクター/HR総研 研究員 高槻 森水 氏
HRテックツール「エンゲージメントコンパス」
仕事や組織への愛着や思い入れを示す「エンゲージメント」の可視化だけでなく、社員の行動変容や、エンゲージメント向上のためのポイントまで提示。国内エンゲージメント研究の第一人者の学習院大学の守島基博教授を監修に迎えた、信頼性の高いサーベイ。

申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
・ネットクラブ会員の方 →(1)へ
・ネットクラブ会員未登録の方 →(2)へ
・ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方 →(3)へ
(1)ネットクラブ会員の方
→ セミナーのお申込みはこちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)
(2)ネットクラブ会員未登録の方
はじめに以下の会員登録をお願いいたします。
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注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。
(3)ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方
→ セミナーのお申込みはこちらから(Google Formのサイトに移行します)
◆いずれの方法でお申込みいただいても、お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。
◆受講者には開催前日までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
Webセミナーについて
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オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
テストURL:http://zoom.us/test※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
- タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 講義終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願いいたします。
お申し込みについて
【受付】
先着順の受付とし、定員になり次第、締め切りといたします。受講不可の場合は、後日ご連絡いたします。
【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
【その他】
災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段:電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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企業人財支援課 人財推進担当
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