令和8年度 「経営人財育成スクールNEXT」
入門コース
事業マネジメントコース[ベーシック]
組織マネジメントコース[ベーシック]
不確実な時代を、成長の機会に変える。 持続的な企業成長には、事業の革新を構想する力と、強い組織を育てる力が必要です。 当スクールでは、経営人材としての視座を養う「入門」、事業構築のスキルを高める「事業マネジメント」、組織課題の解決を導く「組織マネジメント」の3つのコースを展開しています。 各コースを単独で学ぶことも、体系的に習得することも可能です。 自ら変革をリードし、次代を切り拓く経営人材へと導きます。
スクール構成
※各画像をクリックするとパンフレットPDFが開きます。
カリキュラム
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募集要項
| 対象企業 | 東京都内に事業所を置き、経営人材育成を通じて、自社の成長発展や組織活性化を目指す中小企業。 ※中小企業基本法で定める中小企業であること。大企業及びみなし大企業の方はご遠慮ください。
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|---|---|---|
| 受講対象者 | 本スクールにおける取り組みに意欲的に参加できる経営人材候補(受講者の途中変更はできません。) ※経営者(代表権をお持ちの方)、本スクール講師と同業種のコンサルタントの方のお申込みはご遠慮ください。 | |
| 開催期間 |
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| 申込み 受付期間 |
入門コース | 事業マネジメントコース[ベーシック] 組織マネジメントコース[ベーシック] |
| 令和8年3月2日(月)~ ※定員になり次第締め切ります。 |
令和8年3月2日(月)~ 令和8年4月24日(金) | |
| 募集企業数 | A日程20社 / B日程20社 (1社2名まで受講可能) ※先着順で受付します。 |
事業マネジメントコース[ベーシック] 20社 組織マネジメントコース[ベーシック] 20社 (各コース1社2名まで受講可能) ※申込み内容をもとに選考し受講企業を決定します。 |
| 受講料 | A日程 1社:10,000円(税込) B日程 1社:10,000円(税込) |
事業マネジメントコース[ベーシック] 1社:20,000円(税込) 組織マネジメントコース[ベーシック] 1社:20,000円(税込) |
| ※受講料の返金はいたしません。講義資料のお渡しをもって、受講に代えさせて頂きます。あらかじめご了承願います。 | ||
| 開催方法 | 秋葉原近隣の会場で、対面開催いたします。 | |
| 受講の流れ | 申込→受付→受講決定→受講料振込→受講開始 | |
オンライン説明会のお知らせ
<オンライン説明会開催のお知らせ>
お申込みを迷われている方は、事業説明会(参加無料)にご参加下さい。
スクールの概要や特徴についてご説明し、また、ご質問や疑問点についてお答えします。
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【説明会日時】
- ①2月25日(水)14:00~15:00
- ②3月11日(水)14:00~15:00
- ③4月9日(木)14:00~15:00
- ④4月17日(金)14:00~15:00
- 実施方法:Zoomによるオンライン開催
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説明会の申し込みフォームはこちら
スクールのお申込みはこちら
入門コース
令和8年3月2日より受付を開始いたします。
事業マネジメントコース【ベーシック】
令和8年3月2日より受付を開始いたします。
組織マネジメントコース【ベーシック】
令和8年3月2日より受付を開始いたします。
受講前にご留意いただきたい事項
以下についてご理解・ご了承の上お申し込みください。
- 天候や感染症拡大防止等やむを得ない事情により中止や延期、開催方法の変更をする場合があります。
- 感染症防止対策は、法令、政令等に基づき適切に実施をいたします。
- 講義テーマは変更となる場合があります。
- 全日程の参加を前提としておりますので、スクール開講後に受講者の途中変更をすることはできません。
- 欠席の場合、講座の補講やオンライン配信はありません。
- 講座テキストは原則データでのお渡しとなります。紙での出力が必要な方はご自身でご準備願います。
- 「事業マネジメントコース」では、PCの持参が必要となります。
- 「組織マネジメントコース」では、個別支援時に複数回、経営方針の確認のため経営層の方にご参加頂きます。
- 個別支援の日程は、受講者とインストラクター間で調整の上、決定いたします。実施場所は、受講企業事務所(原則、都内)または、オンラインとなります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段: 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
<個人情報の取扱いについて>
当公社では、「個人情報保護指針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
https://www.tokyo-kosha.or.jp/privacy.html
□ 問い合わせ先 □
企業人財支援課 経営人財育成スクールNEXT担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:sangyo-jinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。