令和6年度 第4回 人財戦略セミナー[全4回シリーズ]
~社員の自律的成長が強い組織を作る~
評価制度で人が成長し定着する会社になる!
「期待したように社員が育たない」「仕事を覚えこれからというときに辞めてしまう」といった経営者・人事部の悩みをよく耳にします。
評価制度には昇給や賞与を決めるだけでなく、社員の能力やモチベーションをアップさせるための機能がたくさん含まれています。
評価制度を中心とする人事施策を積極的に活用して、強い組織を作っていきましょう!
また、「人財マネジメントハンドブック活用セミナー」も同時に開催いたします。
- 印刷用チラシはこちら(PDFデータをダウンロードできます)
開催概要
日時 | 令和7年1月15日(水)13:30~16:30 |
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開催方法 | Zoomを利用したオンライン開催 |
受講料 | 無料 |
対象 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。 |
募集人数 | 定員40名 (先着順・定員になり次第締切り) |
内容 | 第1部(13:30~15:30) 「評価制度で人が成長し定着する会社になる!」
(株式会社リソースプラス代表取締役、組織人事コンサルタント) 第2部(15:30~16:30) 「人財マネジメントハンドブック活用セミナー」 人材の活用や育成、組織活性化のポイントについて公社がまとめたハンドブックの活用方法と、人が輝く組織と経営へ導くヒントをお伝えします。 ※ セミナーにお申込みの方には、冊子「人財マネジメントハンドブック」をお送りいたします。 【講師】 鈴木 早苗 氏 (東京都中小企業振興公社 人財ナビゲータ) |
講師のご紹介
小犬丸 信哉 氏
株式会社リソースプラス 代表取締役
組織人事コンサルタント
国内商社・外資系医療機器メーカー勤務を経て、総合人材サービス会社にて企業の人材確保及び組織開発に携わる。
「人が集まり定着する組織の実現」をテーマに掲げ、中小企業における採用・定着支援、キャリア開発支援、人事制度の運用改善支援等を行っている。
2015年中小企業診断士登録、2020年独立開業。
キャリアコンサルティング2級技能士。
申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
(1)ネットクラブ会員の方
→ セミナーのお申込みは、こちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)
(2)ネットクラブ会員未登録の方
はじめに会員登録をお願いいたします。
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注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。
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→ セミナーのお申込みは、こちらから(Google Formのサイトに移行します)
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いずれの方法でお申込みいただいても、お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。 - 受講者には開催前日までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
開催方法について(Webセミナー)
- 本セミナーは、インターネット回線を使用したオンラインセミナーです。 受講に伴う通信料は受講者負担となります。
- 配信は、Zoomウェビナーを使用します。 オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
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以下のテストURLにアクセスし、Zoomのインストールができるか、接続や起動ができるか等をあらかじめご確認ください。
テストURL:http://zoom.us/test
※詳細は、Zoomのホームページをご参照ください。 - セミナー開催5日前までに、セミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。セミナー開催日時に、参加URLよりログインし、受講してください。
- タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願いいたします。
- セミナー終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力のほどお願い申し上げます。
お申し込みについて
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受付
- 先着順の受付とし、定員になり次第、締め切りといたします。 受講不可の場合は、後日ご連絡いたします。
- 受講者には開催5日前までに、セミナーのご案内をお送りいたします。
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受講のキャンセル
受講をキャンセルされる場合は、必ず以下のメールアドレスまでご連絡をお願いいたします。
E-mail:kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。 -
その他
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段:電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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□ お問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人財支援課 人財推進担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。