令和7年度
第3回HRテック導入セミナー 【全4回シリーズ】

“つながり”で会社が変わる!コミュニケーションDX
~事例から学ぶ新しい社内コミュニケーションのカタチ~
働き方が変わる中、社内の情報共有や、社員間のコミュニケーション不足でお悩みではないでしょうか?
そんな悩みを持つ中小企業の皆様へ、社内コミュニケーション改善に向けたHR テック活用事例とツールのご紹介をお届けします。
活用事例では、実際にコミュニケーションツールを活用されている多慶屋様が、いかに悩み、どのように社内を変えていったか、リアルな活用術をお話いただきます。
社内コミュニケーションを活性化させ業績向上を図りたい方はぜひご参加ください。
- 印刷用パンフレット
(PDFファイルをダウンロードできます)
開催概要
日時 | 令和7年11月4日(火)14:00~16:00 |
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開催方法 | Zoomを利用したオンライン開催 |
受講料 | 無料 |
対象 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※大企業及びみなし大企業の方のお申込みはご遠慮ください。 |
募集人数 | 定員40名(先着順・定員に達し次第、締め切り) |
カリキュラム | Part1 14:00~15:30 企業事例から学ぶコミュニケーションツール活用術 講師:株式会社多慶屋 人事総務グループ マネージャー 河田 光司 氏 ファシリテーター:金子 孝弘 氏(人財ナビゲータ) Part2 15:30~16:00 コミュニケーションツールのご案内 講師:株式会社スタメン 上田 すなお 氏 |
講師のご紹介
Part1

株式会社多慶屋
人事総務グループマネージャー
河田 光司 氏
上野御徒町に創業78 年の総合ディスカウントストア「多慶屋」を構える株式会社多慶屋。
同社に1997 年へ入社後、20 年程販売・仕入・売場運営などを経験し、2018 年より現職に就く。
組織エンゲージメントプラットフォーム「TUNAG」を2021 年に導入し、社内のコミュニケーションの円滑化、業務の効率化を実践している。

Part2

株式会社スタメン 広報担当
上田 すなお 氏
東京と愛知に拠点を置くIT企業の株式会社スタメン。
従業員エンゲージメント向上を支援する社内プラットフォーム「TUNAG(ツナグ)」を提供している。
「TUNAG」社内SNS のような形で情報共有やコミュニケーションを活性化するとともに、社内制度や各種取り組みを一元管理できるコミュニケーションツール。

申込方法
該当の「申込フォーム」からお申込みください。
・ネットクラブ会員の方 →(1)へ
・ネットクラブ会員未登録の方 →(2)へ
・ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方 →(3)へ
(1)ネットクラブ会員の方
→ セミナーのお申込みはこちらから(入力フォーム専用サイトに移行します)
(2)ネットクラブ会員未登録の方
はじめに以下の会員登録をお願いいたします。
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- ①会員登録ページからメールアドレスを入力
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注意:ネットクラブ会員の登録だけでは、お申込みになりませんのでご注意ください。
(3)ネットクラブ会員登録をせずにお申込みの方
→ セミナーのお申込みはこちらから(Google Formのサイトに移行します)
◆いずれの方法でお申込みいただいても、お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。
◆受講者には開催前日までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
Webセミナーについて
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オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申し込みください。
以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
テストURL:http://zoom.us/test※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
- タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 講義終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力の程お願いいたします。
お申し込みについて
【受付】
先着順の受付とし、定員になり次第、締め切りといたします。受講不可の場合は、後日ご連絡いたします。
【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
【その他】
災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段:電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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当公社では、「個人情報保護指針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
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企業人財支援課 人財推進担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
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