令和8年度
第3回HRテック導入セミナー【全4回シリーズ】
AI×スキルマップ 事例で学ぶ、これからの育成法
~みるみる育つ!「AI時代の人財育成のはじめ方」~
「若手社員をどう育てていけばいいかわからない」
「ベテランの素晴らしい技術を、どうやって次の世代に引き継げばいいのか…」
そんなお悩みを抱える中小企業の皆さまに、AI時代における人財育成の考え方や生成AIを活用したスキルマップの構築、運用方法について、事例を交えてお伝えいたします。
AIとスキルマップを駆使した人財育成の新しいカタチに取り組んでみませんか。
- 印刷用パンフレットはこちらから
(PDFファイルをダウンロードできます)
開催概要
| 開催日時 | 令和8年12月22日(火) 14:00~16:00 |
|---|---|
| 開催方法 | Zoomによるオンライン開催 |
| 受講料 | 無料 |
| 対象企業 | 都内中小企業の経営者、管理職者、総務・人事実務担当者 ※ 大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。 |
| 募集人数 | 定員40名(先着順・定員になり次第締切り) |
| カリキュラム | Part1 14:00~15:00 AI時代の人財育成(スキルマップを中心に) 講師: セレクションアンドバリエーション株式会社 シニアコンサルタント 掛川 貴之 氏 Part2 15:00~16:00 AIを活用したスキルマップによる育成方法の事例紹介 講師: 東京都中小企業振興公社 人財ナビゲータ 松田 龍次 氏 |
講師のご紹介
Part1
セレクションアンドバリエーション株式会社
シニアコンサルタント
掛川 貴之 氏
京都大学大学院理学研究科終了後、大手化学メーカーでのキャリアを経てセレクションアンドバリエーションに参画。「組織で働く喜び」を感じられる環境づくりのため、成果につながり、かつ現場が運用できる制度設計を支援している。主なコンサルティング実績先としては、医療機器製造業、旅行業、出版業などがある。
現在、「月間人事マネジメント」に連載記事執筆中。
Part2
東京都中小企業振興公社
人財ナビゲータ 松田 龍次 氏
中小企業診断士。
前職で30年以上、複数のグループ会社で等級制度・人事評価制度・給与体系の設計と運営、社員教育、採用、規程改定等の人事業務全般の実績を積み、知見を深めてきている。
こうした実践的な知見と中小企業診断士の経営スキルを活かし、企業の評価制度や人材育成、賃金体系等の改定を通して人材と組織力の向上を支援している。
申込方法
「申込フォーム」からお申込みください。
→ セミナーのお申込みはこちらから(Google Formに移行します)
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お申込み時点での確認メールはお送りしておりません。
受講不可の場合のみ、後日ご連絡いたします。予めご了承ください。 - 受講者には開催5日前までに、セミナー受講方法等のご案内をお送りいたします。
開催方法について(Webセミナー)
- 本セミナーは、インターネット回線を使用したオンラインセミナーです。 受講に伴う通信料は受講者負担となります。
- 配信は、Zoomウェビナーを使用します。 オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
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以下のテストURLにアクセスし、Zoomのインストールができるか、接続や起動ができるか等をあらかじめご確認ください。
テストURL:http://zoom.us/test※詳細は、Zoomのホームページをご参照ください。
- セミナー開催5日前までに、セミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。セミナー開催日時に、参加URLよりログインし、受講してください。
- タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。
- 接続不良に伴うサポートは当公社では実施しておりません。事前に接続の確認をお願いいたします。
- セミナー終了後にアンケートを配信させていただきますので、ご協力のほどお願い申し上げます。
お申し込みについて
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受付
- 先着順の受付とし、定員になり次第、締め切りといたします。 受講不可の場合は、後日ご連絡いたします。
- 受講者には開催5日前までに、セミナーのご案内をお送りいたします。
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受講のキャンセル
- 受講をキャンセルされる場合は、必ず以下のメールアドレスまでご連絡をお願いいたします。
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その他
- 天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
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利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
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2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
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手段:電子データ、プリントアウトした用紙
※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
<個人情報の取扱いについて>
当公社では、「個人情報保護指針」に基づき、個人情報を収集、管理及び利用いたします。
また、指針に定める利用目的以外には、原則として利用しません。
詳しくは下記のリンクから指針をご確認ください。
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□ 問い合わせ先 □
公益財団法人東京都中小企業振興公社 企業人財支援課 人財推進担当
TEL:03-3251-7904
E-mail:kigyojinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
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