海外ビジネス・チャレンジ塾(初級編・実践編)
海外ビジネスに役立つグローバルマインドやビジネススキル等を習得するための講座
海外ビジネス展開・拡大を目指す都内中小企業において、中心的な役割を担う人材を育成することを目的として、グローバルマインドとビジネススキルを習得することをゴールとした講座です。

このような方にオススメです!
- 海外展開をしたいが、基本的なスキルや知識を学びたい
- 海外市場の開拓が思うように進まない…
- どの市場にどうやって販売していくか、戦略が定まっていない
なお、本講座は「初級編・実践編」とレベルを分けています。
【初級編】
海外ビジネスの基礎となるグローバルマインドセットを身につけ、海外とのコミュニケーションスキル、商談スキル習得を目指す講座。
【実践編】
海外ビジネス拡大のために実践に役立つリスク管理スキル、海外戦略の策定、英語でのプレゼンテーション習得を目指す講座。
支援内容(セミナー・講座の内容)
各コースともに、集合形式講座です(リアルでもオンラインでも受講可能)
<参加費用:全6回 50,000円(税込)>
本講座の5つの特徴
- 1.海外経験豊富な講師陣が海外ビジネスでの実例を交え分かり易く講義する。
- 2.現地で起こりうる問題や課題に対処する具体的なスキルを学びつつ、自社の戦略を策定する知識、手法を取得することが出来る。
- 3.グループワークを実施し、参加者同士の議論、交流を通じで課題を解決する手法を学ぶ。
- 4.自社の海外進出の課題解決を講座の「実践的な学び」で実施できるようにする。
- 5.講座の期間中に「個別相談会」を実施。
講座内容(※R6年度例)
【初級編】
- 第1回 海外で成果をあげるためのグローバルマインドセット
- 第2回 海外におけるビジネス環境理解
- 第3回 マーケティング発想で市場をみる
- 第4回 効果的なチームマネジメント
- 第5回 相手とWin-Winの関係性をつくるビジネスコミュニケーション
- 第6回 学びの整理と目指すべき姿。今後の具体的な計画を発表
【実践編】
- 第1回 戦略の定義や策定プロセスを理解する
- 第2回 ビジネス環境を把握する
- 第3回 市場、顧客を知る
- 第4回 自社の現状と課題だし~戦略策定
- 第5回 実現策立案とリスクへの対応を考える
- 第6回 自社戦略プレゼンテーション
関連するサポート/支援
- 海外商談力強化講座
海外展開国の特性を踏まえた英語によるプレゼンテーション手法・各種ツールの準備等、成約に結び付けるための商談スキルを学ぶ講座
対象者
- ①初級編:これから海外ビジネスをスタートする、または経験が浅い海外事業担当者等
- ②実践編:ある程度海外ビジネス経験があり、課題を克服してさらに拡大を目指す海外事業担当者等
また、以下(1)(2)を満たしていること。
- (1)東京都内に主たる事業所を有する企業
- (2)社内で海外ビジネス展開の担当者または今後担当する予定の方。
- ※コンサルタントの方はご遠慮ください。
- ※応募者多数の場合は、都内中小企業を優先させていただくことがございます。
申込~受講までの流れ
応募/申込
01申込
申込フォームより、必要事項を入力の上、お申込みをしてください。
02請求書メール受信及びお振込み
申込受付を確認しましたら、事務局よりご請求書をメールにてお送りいたします。指定の口座へ受講料をお振込みください。
03事前案内メール受信
講座開催前に事務局よりご案内メールをお送りいたします。
受講
04受講(当日)
都立産業貿易センター浜松町館5階 グローバル組織・人財支援デスクへお越しください。
オンライン受講の場合は、講座開始までに指定されたオンラインミーティングルームへ入室してください。
オンライン受講の場合は、講座開始までに指定されたオンラインミーティングルームへ入室してください。
お問い合わせ・お申込み
お申込み
下記の「申込フォーム」にて受け付けております。画面の指示にしたがって必要項目を入力し、送信してください。
お支払い方法
- 受講確定をメールでご連絡の後に、請求書を発行送付致しますので、受講料をお振込み願います。
- 一旦ご入金いただきました受講料は返金ができませんのでご了承ください。
- 入金確認次第、受講方法の詳細を記した受講証をメールにて送付いたします。
修了証の交付
講座を6回中4回以上受講された方には、修了証を交付致します。
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1:当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2:行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目:氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段:電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
-
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」
に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
お問合せ
〒105-7505 東京都港区海岸1-7-1
東京ポートシティ竹芝オフィスタワー5階
(公財)東京都中小企業振興公社
企業人財支援課 グローバル組織・人財支援デスク
TEL:03-3434-4275
E-mail : kaigai-jinzai【AT】tokyo-kosha.or.jp
※迷惑メール対策のため、「@」を【AT】としています。